VReSプロジェクトCEOにインタビュー！もう一回ゲームでワクワクしよう

2018年7月12日伊藤健次

1 VR×eSportsの近未来プロジェクトを直撃！
2 プロジェクト構想に至ったきっかけ
3 VRを取り巻く市場環境と戦略
4 eSportsを掛け合わせた新たなサービス作りへ
5 ICOで資金調達をすることの優位性
6 プレイヤーと観客が一体感を持つような場
7 世界を巻き込んでもう一度ワクワクしたい
- 7.1 オタク伊藤が注目するプロジェクトはこちら
- 7.2 ブロックチェーンを使ったプロジェクトはこちら
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VR×eSportsの近未来プロジェクトを直撃！

コインオタクは6月29日(金)に行われたアジア最大級のブロックチェーンカンファレンス「BLOCK CO＋」にてご一緒させていただいたVReSというプロジェクトのCEO澀木氏に直接インタビューする機会をいただきました。
VReSはイーサリアムプラットフォーム上でリリースされるゲームとeSportsのためのトークンです。
VReSトークンを使用すると、プレーヤーはeSportsコンテストに参加し、報酬を受け取り、クリアのためのヒントを得ることができます。
さらに、視聴者は他の試合を見ることができるだけでなく、特定の試合を行うことができ、これは選手に経済的インセンティブをもたらすでしょう。
これに基づいて新しいエコシステムが作成されます。
ビデオゲームのマーケティングのためのプラットフォームを開発することで、VR eSportsやVRビデオゲームでネットワーキング、視聴、応援することができるようになります。
また、本プロジェクトを通じて、アジア、欧州などでグローバルスタンダードとなる地方分権型プラットフォームを提供し、VRでeSportsを普及させることができます。

プロジェクト構想に至ったきっかけ

CEOの澀木氏はもともとゲームが好きで、ゲーム産業に携わりたいと思っていたと言います。
もともとはセキュリティ系の仕事をしていた時に、ケータイゲームアプリの人気が出始めたことでプランナーとしてこの業界に参入しています。
その後は仲間と独立を果たしますが、課金収入が減少したこととクオリティの面で大手に勝てなくなってしまいます。
そんな時にARVRの人と出会い、一緒にやろうということになります。
資金調達の手段としてICOを選んではいますが、これはリバースICOと言って本業やプロダクトありきでやっているため、実体をしっかりと持っていると言えるでしょう。

VRを取り巻く市場環境と戦略

2016年はVR元年と呼ばれましたが、言葉だけが一人歩きしていた状況です。
VRを体験できる環境自体がまだまだ整い切れていないというのが現状となっています。
VRがあるところだとしても体験型がほとんどで1回やってみると満足しちゃうのが問題としてあります。
また、体験中の安全面と防犯面に課題を抱えています。
リピート率が低いわりにはコストがかかってしまうため、収益率が悪いという問題もあるのです。
ゲームセンターにあれば集客は取れるが取れるというデータがありますが、収益が取れないことを理由にどこも導入しようとは思わないのです。
バイク型の機械は一台298万円、フリースタイル型であれば198万円もかかります。
運搬面でも問題があり、ロングコンテナでバイク3台、4トントラックでバイク2台がやっと収容できるくらいです。
当然のことながら運搬費用も日本国内で片道7万円がかかります。
各ゲームセンター店舗には無料で提供する代わりに収益を分けるという話で提携をしているそうです。
レンタルに近いような形となっています。
現在日本では10店舗に合計40台ありますが、これを年内に100台、3月までに300台、2020年までに1500台へと増やしていきたいと考えているということです。

eSportsを掛け合わせた新たなサービス作りへ

VR技術とゲームを普及させていくにはeSportsとのコラボレーションしかないと感じたと言います。
ゲームの力を試せる大会があれば、プレイヤーは優勝を目指して練習をするようになり、ゲームセンターでの収益にも繋がります。
世界ではeSportsの大会賞金として1000万円を与えるものまであり、開催回数を増やして最終的には月1000万円・年間1億円もの賞金を出せる仕組みを作りたいとしています。
賞金だけで食べていけるような環境を整えるのが目標となります。
そのためにはクラウドファンディングでは規模が大きすぎるため、ブロックチェーンを用いたプロダクトとしてICOをすることにしたということです。
ユーザートーナメントでブロックチェーンを使うことで公正なジャッジができるようになります。
中国では20億円もの賞金がもらえる仕組みがあり、日本などでもプロ選手というものを作らなくてはいけないと感じているようです。
そのためには毎日試合を行う必要があります。
イーサリアムベースで開発を行い、スマートコントラクト技術を駆使したシステムを用いて管理していきます。
参加人数や参加費、賞金をどのよう振り分けるのかなどといった事項を公正に決定して履行しなくてはなりません。

ICOで資金調達をすることの優位性

クラウドファンディングは一方にお金を入れることでプロジェクトを支援する仕組みですが、ICOはトークンの付与があるため投資家にとっても有益です。
また信頼性の担保があるというのも大きな特徴と言えるでしょう。
このように、賞金を得られる機会が無限にあるというのはプレイヤーやその他のユーザーにとって有用だと思います。
バーチャル空間で行われるため、費用をかけて現実の会場を用意しなくていいというメリットもあります。
ICOである必要性と意味があるため、ブロックチェーンを使ってよりスマートなプロジェクトに仕上げることができます。

プレイヤーと観客が一体感を持つような場

パブリッシャーとなっているそれぞれの会社の規格の違いが問題になっています。
ある程度の知名度とコアプレイヤーがいないくては対戦相手が見つからないということが起こり得ます。
リアルタイムでアクティブのオンラインユーザーが見られるように改良していくとともに、トークンベットもできるシステム構築するということです。
見る人も賭けを通じて楽しめるスポーツベッティングの仕組みも導入し、カメラの定点を観客が任意で変えられるようにするなど同じ世界で観客が視聴できるようになります。
現場のスリルとテレビ視点、あとは実況を全て味わえるようにできるのはVRの魅力であり、投げ銭もできるようになればトークンの価値もつきます。
プレイヤーとしてもファンサービスができるような環境があれば投げ銭を一つのモチベーションにすることができます。
ファンの多さで勝敗が決まるようなものにすることで一体感も生まれます。
収益については集まったトークンの10%を運営費として得た上で5%は賞金の積立方式を想定しています。

世界を巻き込んでもう一度ワクワクしたい

eSportsは2024年のパリオリンピックでの正式種目に採用されるのではないかとも言われています。
現時点でもIOC公認のeSports大会が開かれています。
VRゲームは体を動かすものであるので、VRSPORTSとして世界に広まっていくことを願っています。
VRは体の大きさなどによって結果が左右されないため平等だと言えます。
この市場はまだまだ黎明期にあるため、あとから大手が参入してきたとしても今から市場を独占してしまえば負けません。
澀木氏は一緒にわくわくできる仲間が欲しいと言います。
3年後までに毎日大会ができるようしたいという展望も持っており、アジア大会や世界大会へと規模を拡大することもにらんだ戦略となっています。
また、現状はコンテンツが少ない状況ではありますが、プラットフォームを構築して10年後にキラーコンテンツが出てきた際にいち早く対応できることを目指すとしています。
世界を変えたい・おもしろいことをやりたいという強い野望を持って「もう一回ゲームでわくわくしませんか」とユーザーに呼びかけています。