なぜ暗号通貨(仮想通貨)に投資するのか、通貨の歴史から見た「5つの理由」

通貨NEWS解説
伊藤健次
伊藤健次(@it0ken)です!

今回は、「通貨の歴史からビットコインをなぜ所有しておく必要があるのか」についてレポートしていきます!
少し長いですが最後までお付き合いください!!

「お金」とはいったい何なのか!?歴史からヒモ解くビットコインの必要性

現代を生きている我々が今日において当たり前のように過ごしていられる生活の質は、何年もの革新、発明、そしてそれら生産物の賜物として先祖代々から伝わって具現化した、いわば科学の進歩による恩恵です。

 「お金」そのものも今となっては形を変えようとしています。 

今日の金融システムは、「紙幣」に基づいているのは周知の事実です。

これらの通貨は、各国の中央銀行によって発行、管理されています。
もともと「貨幣」はそうではありませんでした。
例えば、少し前までは米国のドルは金棒でその価値を裏付けした、金本位性制を採用しておりました。

金本位制:金を本位貨幣とする貨幣制度のことです。その特徴は、世界中で取引される貨幣の流通価値を一定量の「金」に結びつけることにあります。1929年からの世界恐慌が主因で主要各国は金本位制を離脱し始め、金の保有量とは関係なく通貨を発行する、現在の管理通貨制度へと移行しました。

それから年月を経て、2008年に起こった記憶に新しいリーマンショックにより、米国の住宅価格が急下落しました。
ここでの大きな問題は、株式、雇用、資産価値の低下でした。

付加価値を生み出さずに経済を安定させるために、より多くの公共資金が投入されましたが逆に景気を大きく後退させることに繋がってしまいましたね。

ちょうどその頃に、「銀行」そのものの存在意義が疑問視され、どんなに世界が不景気に陥ったとしても世界中の人たちが中央集権型に依存せずに金融サービスを享受できるように誕生したのが「暗号通貨(ビットコイン)」なのです!!

通貨の歴史は、「貝→石→金→紙幣→プラスチック(クレジットカード)」になったわけじゃないですか。
これが、今後スマートフォンの中になるのは説明するまでもありません。スマホの中に仮想通貨のネットワークがあるのに、これを使用しない手はない。

引用元:『ステーブルコインはインターネット決済で使用できる”切り札”になる』GMO社長インタビュー

暗号通貨(仮想通貨)業界への投資は、世界的な金融業界の変革を提唱する最良の選択です。
現在の金融システムは古いものとして扱われ、ブロックチェーンやAIをはじめとするあらゆるもののデジタル化が著しく進行しています。

暗号通貨への投資は、各コインを買ってパンプや価格急騰を待つことだけではありません。
長期的な目線で、何かを創造したり発展させたりするために使うことが本来の投資です。

したがって、暗号通貨業界にとって有用な製品やサービスを創出することは、投資として分類することができます。

直近の暗号通貨市場の弱気相場において、多くの人が暗号通貨に関して懐疑的な印象を持っているのは確かです。
しかし、将来のある時点で、金融システムは完全に変更されるでしょう。

銀行主導の金融サービスは終焉を迎えており、暗号通貨が金融部門の次なる時代に向いているのです。

仮想通貨市場全体の暴落の原因とポジティブな市場の声 (COIN OTAKU)

2018.11.26

「仮想通貨」の期待値は今後も上昇傾向にある5つの理由

ビットコインをはじめとする暗号通貨投資をする理由は主に5点挙げられます。

1. 暗号通貨市場の現在の価値は、世界経済全体の価値のほんの一部に過ぎないということ

多くの有識者間でビットコインの存続について繰り返し議論が行われながら業界は大きく成長してきました。
現在のところは、流通している金額や価値と比べると、まだ非常に小さい規模です。

暗号通貨業界の現在の時価総額は、わずか2,000億ドルほどです。

これは、アマゾンやアップルなどの企業の現在の評価と比較して非常に小さいです。

これらの企業評価は、現在世界の人口の半分はまだサービスを受けていないという事実になります。
一方、暗号通貨が新しい形のお金になるという長期ビジョンを達成すれば、世界の大部分はデジタル通貨を使用することになります。

より単純な意味で言えば、前述の2つの企業が暗号通貨を企業システムに組み込むことを決めるとどうなるか想像してみてください。
現在のところ、多くの暗号通貨プロジェクトは、ユーザビリティを向上させ、ブロックチェーンやトークン発行(⇒トークンエコノミー)の適用を促進するパートナーシップの準備を着々と行なっています。

2.「デジタル通貨」の用途は多岐にわたる

暗号通貨は依然として安定した規制によって監視されています。
実際、多くの各国当局は「デジタル通貨」の定義が何であるかについて議論し続けています。
「デジタル通貨」、「デジタル資産」、「金融商品」など様々です。

これらの疑念や懸念、さらに多くのことが機関投資家の暗号通貨市場への参入することを妨げてきました。

賛否両論あるなかで、規制やルール作りを徹底していくことで機関投資家の参入もしやすい環境となりつつあるのです。

3.暗号通貨業界はまだ成長の余地が大きい

暗号通貨は、すでに国際送金に関する問題解決に寄与してきましたが、ブロックチェーンの使用には解決が必要な課題が残されています。

ブロックチェーンのプラットフォームは、日々のアップデートやハードフォークを行うことによりその都度、改善されてきました。

これまでのところ、トップ100の暗号通貨のうち36種しかワーキング・プロダクトを保有しておらず、業界は未だに初期段階にあることが示されています。

ブロックチェーン技術が今後益々成熟するにつれて、実際の使用量と時価総額の両面で指数関数的な成長を見ることができるでしょう。

4.政情不安時代における「価値の蓄積」としてのデジタル通貨の可能性

現在の金融システムの一番ネックな問題となっている所です。
健全な金融システムを備えた国々に住む特権を持つ者もいますが、中には財政的に破綻しかけている、あるいは財政破綻した国(ベネズエラやジンバブエ等)は実際存在しています。

借金まみれの日本も同様のことが懸念され、いつ崩壊してもおかしくない状況が続いています。
こちらをご覧ください!!日本財政の脆弱さがわかります。)

暗号通貨は、もちろん国有または政府主導ではありませんので世界中の人が同等の価値を貨幣として蓄積、使用することができます。

ビットコインの合計供給量は2,100万枚です。
「水」と違って限りがあります。
ビットコインを「デジタル版の金」として富を蓄積するのは妥当なことです。

上述の通り、ちょっと前までドルは金に裏付けされて価値がついていました。
「デジタル版の金=ビットコイン」がグローバル市場で需要が高まるのは必至です。

世界人口(約73億人)を鑑みると、この2,100万枚の「デジタル版の金」の争奪戦が始まっている現在において、ビットコインの将来価値がどこまでいくか考えると恐ろしいですね!!

5.ますます多くの企業が業界でブロックチェーン技術を適用しようとしている

米フォーブス誌は、2018年7月にブロックチェーン技術導入を検討している50社の上場企業をリストアップしました。
このリストには、American Express、Oracle、IBM、Facebook、Comcastなどが含まれています。
もちろん、上述のアマゾンやアップルも含まれています。

ブロックチェーン開発の取り組みは、業界の未来にとって肯定的な兆候です。
また、波及効果をもたらし、全体として暗号通貨の採用を奨励するかもしれません。

近い将来に非常に多くの企業が参入してくるため、今後5〜10年の間に企業がこの技術を大量採用した場合、サービスとしてのブロックチェーンは、更なる飛躍を遂げることになるでしょう。

金融業界が暗号通貨市場を既存市場の延長と捉えてしまうワケ (COIN OTAKU)

2018.10.07

投資手法の自己分析、自己流投資スタイルを身に付けよう

ビットコインをはじめ仮想通貨全般には、まだ伸びしろが大きく、それらの利用が拡大する場面が多いです。
期待値が非常に大きいという見方は依然として変わりありません。

そして期待値が大きいものが、「投資商品」になります。
例えば、最近ナスダック他多くの金融機関で先物取引やビットコインETFのサービスを提供できるよう準備を進めています。
「投資商品」、「金融商品」としての仮想通貨はこのように形を変えて社会に浸透しようとしているのです。
(ビットコイン先物についてはこちらをご覧ください!)

そして、もちろんこのような期待値が大きい投資商品はリスクが大きいということも念頭に入れておいてください。

上記5つの理由は、1つずつ着実にクリアしていくでしょう。
そして、 上述5つの理由がすべてクリア(解決)された社会では「投資するのが遅すぎる」とこの段階で言えるでしょう。 

繰り返しになりますが、「投資」に100%は存在しません。
当然、市場価値は常に変動します。
まさに「仮想通貨」を一つの事例として考えると納得がいくと思います。

今は、ブロックチェーンや通貨革命以外にテクノロジーを活用した新しいビジネス(AI、IoT等)がどんどん誕生していますよね!
それぞれに対し、「なぜ投資するのか」を自分なりに書き出すと良いでしょう。
それらの投資する理由は時間とともにどんどんクリアになっていきます。

自分がどのタイミングで投資するか、はたまた投資しないか常に把握することができるようになります。

投資スタイルは人に流されることのない、自分流として確立させることこそが「最強の投資必勝術」と言えるでしょう。

上場後の試練!仮想通貨は市場に受け入れられるまで止まらない。止まることは死ぬことを意味する。 (COIN OTAKU)

2018.11.03