【情報量日本一位】国際特許申請済み:AI技術で効率的にキャッシュバックを取得!Social Good(ソーシャル・グッド)を徹底調査!

あのICOは今!?
ICO調査員
こんにちは、コインオタクICO調査員(@_coin_otaku_)です。

コインオタクでは読者の皆さんから寄せされたご意見から、 「あのICOは今どうなっているのか?」 を、徹底調査してレポートして参ります。

私達コインオタク調査員は、プロジェクトに直接問い合わせるのはもちろん、ネットの意見や口コミからレポートを作成しております。中立な立場を保つため、双方の事実・意見をまとめています。

今回はSocial Good(ソーシャル・グッド)の実態を徹底調査しレポートしたします!

SocialGoodは暗号資産のこと、Social Goodはブランド名のことですので、混乱しないようにしてください。

Social Good(ソーシャル・グッド)ヘッドラインニュース
【速報】上場決定を大々的に公表(2019年3月19日)

シンガポール拠点の大手仮想通貨交換所「DigiFinex」と欧州を中心に幅広い顧客層を持つ「LATOKEN」と暗号資産SocialGood(ソーシャルグッド)の上場に関する契約を締結した。3月中にLATOKEN上でSocialGoodを購入できます(日本居住者を除く)。ということをPR TIMEなどを使い大々的に発表しました。

Social Good(ソーシャル・グッド)の特徴

・キャッシュバックシステム

SocialGood保有者がSocialGoodの加盟店で買い物をするの一定の割合でキャッシュバックがSocialGoodで行われる。

 

・普段通りの買い物で社会貢献ができる

いつも通りの買い物をSocial Goodの加盟店で行うだけで、加盟店から成果報酬型の集客手数料として受け取ったものを寄付に回すことができ、社会貢献をすることができる。

 

・ブロックチェーンを使った寄付

どこにどれくらい寄付するのかなど、ブロックチェーンを通して選別が行われるため、必要なところに必要な分寄付がいく仕組み。

 

Social Good(ソーシャル・グッド)の基本情報

案件名:SocialGood

シンボル:SG

通過企業:SG

発行上限:210,000,000枚

発売時期:2018年5月28日~2018年12月23日

総発行枚数:17,727,258.9181枚

Social Good(ソーシャル・グッド)の上場先一覧

2019年中頃にDigFinexLatokenなどで上場予定です。

Social Good(ソーシャル・グッド)の公式サイト、SNS一覧

公式Twitter、公式FacebookはSocial Good(ソーシャル・グッド)の公式サイトではなく、代表の高岡壮一郎のページとなっております。

Social Good(ソーシャル・グッド)の特徴

Social Good(ソーシャル・グッド)の目的

Social Good(ソーシャル・グッド)は「世界を良くする」という信念に基づいて行動しており、暗号資産を使い世界中が繋げ、すべての個人・企業、そして社会全体がWin-Win-WinになるSocial Good エコシステムを拡大していくことを目的をしています。

現状の課題点

従来の資本主義構造で「株主(投資家)」と「消費者」と「社会」が分断されています。 寄付による社会貢献をする際2つの問題がありました。

問題点

1. 少額の寄付をする場合、それ以上の決済手数料がかかる場合があった

 

2. 出費に対して多少の犠牲を払う必要があるため、強い使命感がない場合には寄付に気が進まない人もいた

Social Good(ソーシャルグッド)のソリューション

上記のような問題を解決するため、Social Good(ソーシャルグッド)はSocialGoodを保有することで、 普段の買い物をするだけでキャッシュバックをSocialGoodで受け取ることができます。 さらに、キャッシュバックに加えて社会貢献団体に寄付も同時に行われます。という方法をたどり着きました。

では、実際にどのようにキャッシュバックが寄付に役立っているのかご紹介していきます!

様々な面から見るSocial Good(ソーシャルグッド)の特徴

Social Goodの4つの特徴があります。

特徴

1. Apple、Amazonと同様に、Social Good エコシステム™は、ネットワーク効果を有するB to Cマッチングプラットフォーム

 

2. Uber、Airbnbと同様に、Social Good エコシステム™は、有形資産を持たずに、データとネットワークに特化したシェアリング

 

3. エコノミービジネス

 

4. リコメンドエンジンを活用したマーケットプレイスの観点からは、世界中のProductを中央集権的に整理したAmazonと対比して、Social Goodは分散型マーケットプレイス

 

消費者サービスの観点での特徴

消費者サービスの観点では4つの特徴があります。

消費者サービスの観点での特徴

1. ハイ・フリークエンシーなコンシューマー・サービス

 

2. 購買機会を通じて、キャッシュバックを享受できるサービス

 

3. 利用されるたびにバイラルして認知度が向上するサービス

 

4. キャッシュバック(経済的リターン)と寄付(精神的リターン)を同時に得ることができるサービス

 

1. ハイ・フリークエンシーなコンシューマー・サービス

Social Goodは、消費者が日常的に買い物のたびに接するサービスである。GoogleやAmazonのようにハイ・フリークエンシーなコンシューマー・サービスです。

 

2. 購買機会を通じて、キャッシュバックを享受できるサービス

Social Goodは、ワンタップでキャッシュバックを貰えるスマートフォンアプリである。キャッシュバックサイト米国大手EBATES(取扱高97億ドル、年率45%以上で成長)の登録商品は通販商品に限定されるのに対して、Social GoodはリアルとECを横断して、物販・サービス、家・自動車など営業マンによる対面販売が必要な高額商品など、あらゆる購買機会を通じて、キャッシュバックを享受できるサービスです。

 

3. 利用されるたびにバイラルして認知度が向上するサービス

Social Goodは、寄付や商品購入のタイミングで、FacebookやTwitterなど既存SNS上に自動的にコンテンツがポストされる仕組みを有しており、利用されるたびにバイラルして認知度が向上するサービスです。

 

4. キャッシュバック(経済的リターン)と寄付(精神的リターン)を同時に得ることができるサービス

Social Goodは、自己承認欲求や砂糖で脳を刺激するFacebookやコカコーラと同様に中毒性があります。Social Good体験とは、達成感を感じやすい購買時をトリガーにして、キャッシュバック(経済的リターン)と寄付(精神的リターン)を同時に得ることである。金銭受領はアドレナリンを、利他的な活動はオキシトシンを脳内に分泌させる。どちらも快楽物質である。Social Goodは、その両方の快楽物質を同時に促進するため、脳に強い快楽をもたらします。

 

社会的な位置付けの観点からの特徴

社会的な位置付けの観点からしては3つの特徴があります。

社会的な位置付けの観点の特徴

1. Social Goodに参画することは、ザッカーバーグやイーロン・マスクが寄付を宣言するように、社会の役に立つことを世間に表明することです。

 

2. Social Good エコシステム™は、個人・企業・社会をWin-Win-Winで結びつけるものです。

 

3. Social Goodは、テクノロジーで社会を良い方向に変革していく活動です。

 

他のICOにはない特徴

SocialGoodを保有している人は、Social Good エコシステムに参画する企業で買い物をするたびに、 商品代金に対して何%かのキャッシュバックを自動的に得ることができます 

「SocialGood Cashback」サービス(2019年3月開始)を通じて、キャッシュバックのやりとりは行われます。同時に、キャッシュバックの一部はAIアルゴリズムにより、 自動的に社会貢献団体に対する経済的な支援がグローバルに行われます 。このエコシステムに外部から参画するメリットを与えて、エコシステムが自動的に成長するように、仮想通貨であるSocialGoodの資産価値が上昇していく期待が持てるように予め設計が施されています。これによって、消費者・企業・社会の3者がWin-Win-Winとなることが期待されています。この仕組みは、国際特許申請済みです。

仮想通貨SocialGoodの価格は、Social Good エコシステムに参画する加盟企業で、その保有者が買い物をすればするほど、上昇する仕組みになっています。

仮想通貨SocialGood保持者が、加盟店で買い物をすると、購入金額の一部をキャッシュバックされます。そのキャッシュバックは、仮想通貨SocialGoodで、SocialGood運営会社から支払われます(例えば10%)。SocialGood運営会社は、加盟店から成果報酬型の集客手数料を法定通貨でもらいます(例えば12%)。運営会社は、それを原資として、市場からSocialGoodを購入して、キャッシュバック分のSocialGoodをホルダーに渡します。

さらに詳しい実例で説明すると、保有者がUSD100の洋服を加盟店で買ったとします。すると、USD10に相当するSocialGoodをもらうことができます。その時のレートが1SG=10ドルだとすると、1SGをもらうことができます。SocialGood運営会社は、保有者が希望すれば、買い物時点でのレートである1SG=10ドルで買い取りを保証します。(買取するタイミングには諸条件がある)もし、仮想通貨取引所で1SG=10ドル以上で取引されているなら、保有者は、市場で暗号資産を売却することが予想できます。また、 SocialGoodが将来的に値上がりすると思えば、トークン保有者は換金せずに、長期的に保有するため、ますますSocialGoodは品薄になり、価格が上昇しやすくなると言えます 。 国家・人種・宗教・文化の違いを越えて、全世界の人が参画できるグローバルな活動です。

ブロックチェーン技術を用いた社会貢献制度

Social Good(ソーシャルグッド)は元々の伝統的に行われていた方法ではなく、ブロックチェーンを用いた方法で社会貢献すると以下のような3つの利点があると言っています。

ブロッックチェーン技術を利用し、社会貢献する利点

1. 暗号資産SocialGood建てでスムーズに寄付が行われる
2. 買い物をした際に入手できるキャッシュバックの一部が自動的に寄付されるため、ストレスがない
3. エコシステム内での購買のたびに、幸福感・高揚感を感じさせてくれる寄付先・支援先をA(I ロボアドバイザー)が自動的にアロケーションする。消費者の購買活動をビッグデータから割り出して、「精神的満足」を最大化します。

 

3つ目の特徴である「精神的満足の最大化」については、Social Good加盟店で購買を行い、キャッシュバックを得て、かつ自動的に寄付をした際に行われます。Social Good専用のスマホベースのアプリケーション(「SocialGood Cashback 」)で、購入した商品の写真や、寄付先の写真がFacebookやTwitter、Instagram などのSNSに自動的にポストされることで、第三者からの「いいね!」が付く仕組みを用意します。そしてその、閲覧数」や「いいね!数」などのSNS上の第三者からのリアクションをAIが解析し、SocialGoodホルダーの社会的評価が最も高まり、自己承認欲求が最も満たされる寄付先に自動的に寄付をするアルゴリズムを開発中です。このアルゴリズムの開発には明治大学を共同開発を行なっています。この自動寄付の仕組みもビジネスモデルとして国際特許出願済みです。

社会貢献するということは、社会に対してプラスになるばかりではなく、寄付した本人にとっても脳内快適物質の発生を促進すると脳科学的に証明されています。

Social Good(ソーシャル・グッド)の類似プロジェクト

FluzFluz

案件名:FLUZ

通貨記号:FLUZ

販売期間:2018年1月18日~2018年2月28日

最高目標:20,478,000 USD

発行上限:204,780,000

Amazon、Nikeなど200を超えるグローバルブランドと提携しており、Social Goodと同じく提携しているブランドで購入をすると一定のキャッシュバックが受け取れるという仕組みです。

詳しくはこちらの公式サイトへ。

Social Good(ソーシャルグッド)の対象顧客

社会貢献をしたい人 買い物を効率よくしたい人 投資家、消費者、会社など様々な人が挙げられます。

特にSocialGoodの加盟店で買い物をするだけで、キャッシュバックが行われると同時にグローバル的に寄付ができるため、気軽に社会貢献がしたい人が潜在顧客となるでしょう。

 

COIN OTAKUがあなたの代わりに聞いてきます!

ICO調査員
Social Good(ソーシャルグッド)への質問お待ちしております!
 

Social Good(ソーシャルグッド)の商品・サービス

SocialGood Cashback

「SocialGood Cashback」とは、「スマホでワンタップすれば、キャッシュバックが貰えるサービス」です。SocialGoodホルダーは、店舗・営業マン・ECサイトと接点を持ち、商品を購入したら、Social Goodセンターを通じて、その代金の一部をSocialGood建てでキャッシュバックしてもらえる仕組みです。

プロセスとしては、加盟店が店舗や、不動産・自動車などの営業マン経由の販売や、サービス業の場合には、SocialGoodホルダーがスマホで領収書の写真を撮り、それをSocial Goodセンターにスマホ上のSocialGood専用アプリから送信することで、キャッシュバックを得ることができます。ブロックチェーン技術を使うため、Social Good参画企業は、システム投資も不要で、ランニング費用も初期費用も不要です。

キャッシュバックをSocialGoodホルダーに払うのは、「Social Goodセンター」を経由して行われます。Social Goodセンターは、暗号資産発行元とは異なる各国でキャッシュバック事業を行う幹事会社です。 しかし、キャッシュバックに関して3つ注意点がある

注意点

1. SocialGoodを保有していれば、キャッシュバックを受けることができる。2SocialGoodを持っていても、1SocialGoodを持っている人の2倍のキャッシュバックを得ることはできない。あくまでキャッシュバックは、SocialGoodホルダーというステータスに対して与えられる権利である(会員制ユーティリティトークン)

2. SocialGoodの保有期間が長いほど、キャッシュバック率は高くなる

3. Social Good エコシステム™内での購買頻度・購買金額に応じてキャッシュバック率は高くなる

 

YUCASEE(ゆかし)

日本最大級の純金融資産1億円以上の富裕層限定の会員制オンラインサイトで、日経BPグループの金融専門誌「ファンド情報」の記事(2009年2月)によると、YUCASEE(ゆかし)会員の総資産額は1兆円以上と言われています。関連メディアと合計して閲覧数は月間100万人以上にものぼるということです。

公式サイトはこちらから

Social Good(ソーシャル・グッド)のロードマップ

Phase 1(2005年-2007年)

3年間での裕福層に向けたマーケットプレイスビシネスの達成

・2015年、社会問題解決も目的にSocial Goodの創設者である高岡壮一郎がFIn Techグループを創設し。

・高岡壮一郎は当時最大規模であった暗号資産であるUSDS Milに支援されていた。

・2006年に裕福層へのオンラインマーケットプレイスのビシネスを開始。個人資産は約10億USD(約13億円)達し、当時では日本一であった。

・BMW、Mercedes、Ferrariなどの大企業がオンラインビシネスのクライアントであった。

・UNICEFやWWFは支援を目的にした自動募金システムオーガニゼーションに組み込まれている。

Phase 2(2008年-2017年)

グローバル財務ビジネスの発展の達成後の10年間で成し遂げたこと

・高岡壮一郎は金融庁に財務アドバイザー企業として登録また、HKSFCのライセンスの元、香港セキュリティー企業を始めた。

・2017年末までには投資契約は900億USD(1兆円)に達した。巨大投資を行う個人への投資アドバイザーとして日本国内では一位となる。

・2017年に顧問企業のビシネス原理宣言を採用されたのち、日本の金融相のホームページにリストされるようになった。

Phase 3(2018年1月-12月)

13年間のビジネス目標と資産からSocial Good プロジェクトへの変換期間

1月:Social Good財団設立。ブロックチェーンシステムを活用したToken Ecosystem Patenが日本とアメリカに提出される

4月:Social Goodがアメリカの米国証券取引委員会(SEC)に認可投資家として登録される。SocialGood(社会を良くする暗号資産)がSocial Good財団より発行される。

5月:Social Good財団がSocial Good Ecosystemのための巨大な繋がりを持って新たな同盟を始めう。財団による合計資産は20億USDを超えた。

6月:exciteがSocialGood チームに参加し、機関投資家に対しトークンセールを開始する。3千万USDを機関投資家に対しうる。

7月:数多くの暗号資産取引所からSocialGoodを取り扱ってもらうことの合意を得る。

8月:SocialGoodの所持者が3万人を超える。

9月:暗号資産利用のキャッシュバックシステムのための国際的ビジネスモデルの特許を提出。

12月:ユーザーが4万人を超える。

Phase 4(2019年1月-)

Social Good Ecosystemの拡大

1月~12月

・SocialGood Cashback のβバーションのテストを開始する。

・日本国内外の取引所で上場される。(すでに多くの取引所から合意書を得ている)

・投資家と顧客の認知度を上げるためにトークンセールによって向上した売り上げはPRのために使われる。

・Social Good Ecosystemのビジネスモデルの世界的なファイナンシング開発が同盟のメンバー、とくに日本国外のメンバーを増やすために開始 。

6月

・SocialGoodのプランをアナウンスメント。

2020~

・SocialGood ETFをマーケットに上場。

Social Good(ソーシャル・グッド)のトークン配分

トークンの発行上限は210,000,000枚であり、トークンエコシステムが拡大し、キャッシュバック需要でSGが必要になった場合に都度、向う30年間を視野に新規発行されるものであり、現時点では発行は予定されていません。

2019年度はこのうち17,727,258.9181枚が発行済となる予定である。 複数の仮想通貨取引所での上場が予定されている2019年12月末時点での発行済トークンは下の通りです。

チーム及びパートナー(提携企業)」に対して、発行済トークン(2019年末時点)のうち17%が割り当てられている。「チーム及びパートナー」に対する割当には4年間のロックアップがかかっており、トークンセール後、毎年均等に解除される予定です。

次に、2018年に実施した機関投資家向けセール並びにAIRDROP配布分として発行済トークンの26%が割当られています。 最後に発行済トークンの56%に該当する10,000,000枚を、2019年度の配布予定枠として、2019年度のキャッシュバック用と2019年度のトークンセール用に割り当てられます。

このアロケーションにより、2019年12月末時点の上場時における発行済トークンは最大17,727,258.9181枚、「チーム及びパートナー」に対する持ち分を除き、一般流通量は最大で14,627,258.9181枚で、発行済トークンの83%となります、

Social Good(ソーシャル・グッド)の運営メンバー

高岡壮一郎(創設者)

東京大学卒、三井物産入社を経て、あゆみトラストグループ を創業。海外証券会社、金融庁登録投資助言会社等、フィンテック領域での新規事業立ち上げの実績を有する。

高岡壮一郎氏のLinkedInはこちらから

岡村利男

元シティグループ マネージングダイレクター(営業部門責任者)。ソロモンブラザーズ(後にシティグループ)にて機関投資家向けの営業を中心に25年の実績を有する。

米岡誠一郎

ハーバード大学院卒。一橋大学イノベーション研究センター教授等を歴任後、一橋大学特任教授。イノベーションを専門に研究。ムハマド・ユヌス率いるグラミン銀行との邂逅を契機に日本におけるグラミン・スペシャルアドバイザーに就任。社会起業に関する提言を行う。

米岡誠一郎氏のLinkedInはこちらから

高木友博

明治大学理工学部情報科学科教授 工学博士。計算型人工知能における世界的権威で、カリフォルニア大学バークレー校コンピューターサイエンス学科客員研究員、ソニー・パナソニックとの共同研究実績を有する。高精度リコメンドエンジン、高精度ターゲティングに関する先端的研究を行う。

横山直樹

東京大学卒、日興証券株式会社にて常務取締役、SBIグループ運用会社代表取締役等を歴任。企業会計審議会委員、金融制度調査会委員、商品取引審議会委員を歴任。

山中悠

多国籍AIスタートアップ等を経て、スイス企業CTOとしてICOで10億円を調達。MAU1500万人のWebメディア運用から、JCB、 DNP、 Google等の一流企業向けのシステム開発まで幅広い技術スタックを保有。日本ブロックチェーン協会会員。

山本悠氏のLinkedInはこちらから

小林久仁

ハーバード大学院卒。三菱UFJフィナンシャル・グループの持株会社・子会社にてグローバルな内部監査及び関係監督官庁との折衝を担った実績を有する。

小林久仁氏のLinkedInはこちらから

河野英仁

河野特許事務所所長。著書に「Fintech特許入門~Fintechブロックチェーン技術を特許で武装せよ」(経済産業調査会)。当事務所は、IT知財分野で40年の実績を有する。

河野英仁氏のLinkedInはこちらから

Social Good(ソーシャル・グッド)まとめ

「日本仮想通貨ビシネス協会」に正会員となったり、富裕層に向けたビジネスから、より多くの人に向けたサービス提供への転換など暗号資産ビシネスだけでなく、様々な事業を手がけているSocial Good。今手がけている事業と関連したサービスと通していかに暗号資産サービスが向上するか注目していきだいですね!

コインオタク伊藤
ICOバブルの時期に周りのやり方に影響されず、金融目線で独自のやり方を貫き通したプロジェクト。構想も社会的価値を常に考えており、トークンの値上がりという要素はあるものの利益は二の次で設計されている。このような社会的意義の高いプロジェクトは誰が参加するかがとても重要。残念ながら日本の今の暗号資産の環境では、本プロジェクトの意図を組んだトークンホルダーを集めることに苦労すると思う。暗号資産市場が成熟することでプロジェクト評価は高まるでしょう。
ビットコイン高橋
元々金融市場にいる人達が仕掛けており、彼らについている顧客も富裕層が多い為内容がしっかりしているいない別として、ある程度の資金を集めることが出来る人達が運営元。

とはいえ、「金融商品」として確立するにはこの暗号資産市場ではまだ時期尚早なところがあるよね。市場が小さいがために予測の範疇を超える動きをいつもしているから。しかも1枚単位の価格が高すぎて、市場規模を拡大していくことはかなり困難。 母体が見えるところにいる人達なので闇や地下に潜ることは無いにしろ、真面目にやってもスケールするかは不明。

 

 

 

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