テクニカルスナイパーコラム「BTC現物買い増しの好機再び到来」

ゲストレポート

こんにちは、テクニカルスナイパー(@forgoodtrade)です。
私はコインオタク編集長の伊藤健次さんに次ぐ立場としてオンラインサロンの専属講師を務めています。

そのご縁からコインオタク公式ホームページにて私の記事を寄稿させていただいています。
ぜひ最後までお読みください。

選挙に芸能人を候補として擁立することの是非

参議院議員選挙を控えている中、一線を退いて結婚出産で母となった芸能人を候補として擁立しようとする動きがあり、これ自体は以前からあった(小沢ガールズなど)ものの、政治に対する無知が取りざたされています。

選挙の投票率は依然として低く、その主たる層は中高年となっているため、ターゲット世代に合った人物を擁立するのは非常に効果的と言えます。

しかしやはり懸念となるのは本人の体力と深い思考力かどうかでしょう。

建前上、私たちが生活する日本は民主主義であり、政治教養の有無を問わず民意を反映することが求めれているため、経歴や適性などを責め立てられる筋合いはありません。

一方で、 自身が主張する政策についてはしっかりとした根拠などを持っていなくては到底戦っていくことはできません 

出馬表明会見で記者からの質問に答えられなかった節があり、これは政治家としてというよりは個人が本当に自ら強い意思を持って挑んでいるというように見えませんでした。

本人を操っている裏の動きもあるのかもしれません。

金融トレーダーの個人年収が高い理由

国税庁が発表した高額所得者のうち、その多くが株やFXの短期トレーダーだったとして話題を呼んでいます。
これによって一層トレーダーが脚光を浴びる形となっていますが、これは本当なのでしょうか。

私の見解を述べると、これは税金の仕組みが大きく関係していると考えています。

ビットコインなど仮想通貨の場合は今の段階ではまだ雑所得扱いになるため、一定以上の戦績ならば法人化してでトレード益を売り上げに計上した方が節税になりますが、株や為替は申告分離課税であるため、個人なら一律20%で法人化するメリットが失われます。

すなわちプライベートカンパニーから役員報酬を受け取る額よりも個人所得が高くなりやすく、 国税庁の記録上は株やFXの短期トレーダーが莫大な利益を得ているように表れる のです。

これが盲点であり、すなわち短期トレーダーが特別すばらしい職業ではないということを示しています。

地方のブランディングについて

国会をはじめとして地方創生がしばしば取り上げられるようになりましたが、伝統的な名所も含めて、観光客を増やそうと様々な施策が打たれています。

私も日本全国あらゆる場所に赴いていますが、そうした中でいわゆる「インスタ映え」を狙ったと見られるライトアップや装飾が施されているのを見て良くも悪くも大きく様変わりしたと感じることも少なくありません。

時代の移り変わりとともに文化の融合がなされていくことは重要ですが、いささかブランディングという点において疑問な名所があるのも事実です。

かの有名下鴨神社でもバルーンをモチーフにした簡易オブジェが新しく設けられたと報じられていましたが、 伝統ある神社仏閣こそ従来のスタンスを貫くことで差別化ができる ものでしょう。

どのようなものでもブランディングというのは広告的な意味合いで大切な考え方であり、 それぞれに合った方法を採用しなくてはなりません 

ビットコイン価格が大幅調整の兆し、買い増し好機か

急騰を続けていたビットコインが150万円を境に大幅調整をしており、これは単なる調整なき急騰が続いていたからではなく、150万円を突破すると次の抵抗ライン200万円まで距離があるため、ここが一つの大きな節目となっていました。

下落調整では122万円を割り込んでいるため、次の節目である107万円まで下がる可能性は大いにあります。

107万円を割れるようならば相場として悲観的になりますが、107〜122万円のレンジで現物を買い増すのであればこれは82〜93万円以来の絶好機と言えます。

近いうちに再び150万円を試しにいくと見ており、 150万円突破の頃合いで短期トレードとしてロングを中心としたスタンバイ ができればベストでしょう。

利確ポイントとしては含み益が出ている場合は150万円で一旦半利確し、200万円で全利確後に下落調整を再び披露というシナリオが良いでしょう。

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