【情報量日本一】UFO陰謀論を徹底解説！UFO（未確認飛行物体）がIFO（確認済飛行物体）になる日はいつ来るのか
こんにちは、コインオタク編集長の伊藤健次です。
陰謀論と言えば、外せないのがUFO・宇宙人の存在です。
宇宙人をテーマとした映画やアニメだけでなく、実際の事件・事故もニュースになっているため多くの方が本当はいるのか？それともいないのか？という事を気にしている状況です。
今回は2020年時点で公開されている情報をもとにUFO・宇宙人騒動がどうなるかを解説します。
目次
スノーデン氏が否定したUFO・宇宙人との接触
エドワード・ジョセフ・スノーデン氏はアメリカ国家安全保障局 (NSA) および中央情報局 (CIA) の元局員で、それまで陰謀論やフィクションで語られてきたアメリカ国家安全保障局による国際的監視網（PRISM）の実在を告発した人物です。
コインオタクの情報配信の思想も同様で「世の中が知っておくべき情報」を「自分の保身」を顧みず提供をしております。
そんなスノーデン氏もUFO・宇宙人についてリークをしております。
その衝撃の内容はこちらです。
ネタバレをするとそんなものかと感じますが、一つの事実としてエイリアンは今のところ視認されていないという事です。
ここでは、UFO・宇宙人がいるのかいないのかを突き詰めるものではありません。事実を把握することが重要です。
スノーデン氏のことでもう一つ触れる必要があります。
それは「地底人の存在」です。
スノーデン氏が以下の発言をしたという事が日本のニュースサイトでも取り上げられました。
実はこのソースはネタサイトであることが判明しております。
元サイト：https://chronicle.su/news/snowden-reveals-ufo-documents-after-receiving-asylum-in-venezuela/
有名なスノーデン氏のブランドを活用した虚偽であり、視聴数が目的のメディアの暴走と言えるでしょう。
特定の人物が発言をしたというものが情報元の場合、本人の発信情報まで遡る必要があります。
スノーデン氏がUFOなんて無いよ！と発言したことでもう終わりかと思いきや、カウンターのように米国政府がUFOの存在を認めました。
次はこの話を追っていきます。
米国政府が認めたUFO（未確認飛行物体）との接触
2020年4月、米国防総省は2004年と2015年に撮影され、その後、流出した海軍戦闘機パイロットが撮影した動画を本物であると認めました。
実際に海軍戦闘機が撮影した動画であり、観測された空中現象は、「未確認」という事です。
連邦政府機関の公開ウェブサイトの該当リリース
この事実を認めた理由は「この情報が国家機密ではないため」と「国民の誤解を解くため」としております。
公に認めた方が国民は誤解すると思いますが、政府の見解はこの二つです。
そして、案の定、この情報が公開された後は日本だけではなく、世界各国で話題となりました。
多くのメディアが解説しているように、飛行物体が未確認であることを認めただけで宇宙人の話には言及しているわけではありません。
この話は次に解説する話の布石となっております。
世界が同時に動いた公式宇宙軍の存在
2019年に72年ぶりに米国でアメリカ宇宙軍が誕生し、2020年5月に日本では航空自衛隊の部隊として宇宙作戦隊が編成されました。
EUは軍事同盟ではないとしつつも、EUとして防衛・宇宙部門の設置をすることを前向きに発言しております。
足並みをそろえたよう各国が宇宙に対しての発言を行っております。
実はこれにも理由が存在します。すでに民間企業のいくつかは宇宙へ進出しております。
有名なのはPaypal創業者イーロンマスク氏が設立したスペースＸ社とAmazon創業者ジェフ・ベゾス氏が設立したブルーオリジン社があります。
スペースX社は、2020年5月に民間企業として初めて有人宇宙船の打ち上げに成功しております。
日本も民間企業が虎視眈々と宇宙ビジネスを狙っております。
有名なのは堀江貴文氏が投資しているインターステラテクノロジズ社が話題になりますが、三菱重工業、川崎重工業、SUBARU、IHIなど大手企業も航空宇宙輸送機の開発・製造事業部を保有しております。
民間企業がどんどん市場開拓をする中で、国際的なルールが存在しないのは良くない状況です。
「月の土地」が販売されてるのはご存知でしょうか。
月の土地の販売は合法ですが、現状のルールでは将来、月に移住できたとして、保有していた土地の権利を主張することは難しいです。
あくまでいまは夢を売買しているレベルです。実際に、宇宙開発においては「宇宙は共有、利益は私物化（≒公海における漁業と同じ概念）」と「宇宙は共有、利益も共有（≒深海における鉱物資源採掘と同じ概念）」二つの考え方が存在しており、まだ決着はついておりません。
そこで、民間企業のテクノロジーの進化に対応するべく、各国政府が協力して宇宙監視当局の準備を始めました。
民間人としてもこの対応に異議はありません。当然の流れでしょう。
しかし、国民として考えると政府の対応は得策と言えるでしょうか。
現実的に地球上で課題が満載な状況にもかかわらず、宇宙にまでリソースやコストを割くことに反対を示す方もいらっしゃるでしょう。
その為に政府は大義名分が必要となります。
今後、UFO・宇宙生命体・宇宙資源・宇宙事業がどんどん誕生する
ここまで読み進めて頂いた読者の方はもう今後の流れが予測できると思います。
これから世界各国で宇宙に関する話題は盛り上がります。
それは、「宇宙で資源が見つかった」「宇宙に生命の痕跡が見つかった」または「未確認飛行物体が存在する」などです。
そのような宇宙の話題が出たときに、本当に着目するべきは、各宇宙産業事業社の業績と政府が取り決める宇宙での利益案分の方法です。
もし、宇宙の資産は人類の資産となれば宇宙産業は産業として成り立ちません。
おそらく、ルールが定まるまでは「宇宙の資産は人類の資産」となり、少しずつ民間企業が進出するにしたがって「民間企業と所属している政府と人類で利益を案分する」か「民間企業に開発功績費の形で支給」となるでしょう。
投資家として考える場合「宇宙の資産は人類共通資産」という発表が出たときに宇宙民間事業者の市場価値は下がるでしょう。その時が買い時と言えるかもしれません。
UFO（未確認飛行物体）の陰謀論を知ったうえで私たちはどうするべきか
このように陰謀論というのは人が集まる市場の不確定要素が元になっております。
積極的に陰謀論を見つけ実態を予測する癖を身につけましょう。
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この記事を書いた人
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