コインベースCEOがビットコインの量子耐性対応に自ら時間を割くと表明し、量子コンピューターへの対応が改めて注目されています。量子耐性そのものは技術として確立している一方で、別の論点もあります。
これを独自のジャーナリズムで解説します。
コインベースCEO、ビットコインの量子耐性対応に「自ら時間を割く」と表明2026年4月2日
CoinPostは2026年4月2日、米大手仮想通貨取引所コインベースのCEOブライアン・アームストロング氏が、ビットコインの量子耐性対応に「個人的に時間を割き始める。早急に解決が必要だ」とXで表明したと報じました。
同社セキュリティ責任者のフィリップ・マーティン氏は、GoogleとCaltechの最新論文を引用し、量子コンピュータの脅威に今すぐ行動すべきだと強調しました。
コインベースは社内インフラの監査やアップグレード、耐量子暗号の研究、独立諮問委員会の設立を進めています。
マーティン氏は、ビットコインコア開発者やコミュニティを集めた業界横断ワーキンググループの立ち上げを主導すると表明し、未移行ウォレットの扱いについてもエコシステム全体での合意形成が必要だと訴えました。
ビットコインの量子耐性議論で本当に問題になるポイント
量子コンピューター危機をGoogleが発表してから、ブロックチェーンの量子耐性議論が活性化しております。
一部のユーザーは「もうビットコインは終わり」「ブロックチェーンは無価値」と不安に感じているようですが、量子耐性自体は技術として確立しており、そんなに悲壮感がある話ではありません。
2026年にはイーサリアムも量子耐性を完了させるスケジュールで動いております。
ただし、問題は量子耐性ができるかどうかではなく、量子耐性を持たせて良いかどうかです。
ブロックチェーン信仰には「Code is Law（コードが全て）」という概念があり、コードを書き換えること自体を強く拒む一定の層が存在します。
コードを書き換えなければ量子耐性は実装できませんが、それでも量子対策に反対する思想があります。
この思想の分裂は、ビットコインそのものの分裂につながります。
2029年にはビットコインでハードフォークが起きる可能性が高く、量子耐性を持たない側は実質価値が低いと考えられます。
イーサリアムとイーサリアムクラシックのように、コードをアップデートした新しい側が市場で正当なチェーンとして認識される見込みです。
量子耐性議論の前にハードフォークを理解する局面
この局面では、量子耐性の技術そのものより、ハードフォークが起きたときに市場がどう荒れるかを理解しておくことが重要です。
過去にハードフォークが起きたのは10年近く前です。
ハードフォークを初めて経験する場合は、2017年頃の様子をしっかり予習しておく必要があります。
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