東洋経済で取り上げられた「ゼロから分かるビットコイン」

ビットコイン高橋1章2話：東洋経済で取り上げられた「ゼロから分かるビットコイン」

週刊東洋経済（2017年11月4日号）にて、ビットコイン（Bitcoin）の特集が組まれました。
今回はその内容について解説していきたいと思います。

爆騰の深層を読み解く

気がつけば1年で10倍

急騰どころか、爆騰である。暗号資産の代表格であるビットコインの価値上昇に拍車がかかっている。
この１年で価格は10倍以上にハネ上がった。10月に入ると1ビットコインが日本円で一時70万円に達し、過去最高値を更新した。
引用：週刊東洋経済2017年11月4日号

2009年からのビットコイン（Bitcoin）チャートを見ると、その「爆騰」ぶりは目を疑うほど激しく、期待とは裏腹に恐怖すら感じます。

更には、この ビットコイン（Bitcoin）を含む暗号資産全体の市場規模は20兆円に迫る勢いで、時価総額はトヨタ（23兆円）に匹敵する ほど急激に伸びています。
今や1強では無くなったビットコインですが、市場規模第2位のイーサリアム（Ethereum)や金融機関を巻き込んだリップル（Ripple）、
日本発のモナコイン（Monacoin）等様々なコインが生まれ、その市場規模拡大に拍車をかけている状況です。
これに対し、コインチェックの大塚雄介COOは以下のように述べています。

「暗号資産に対する理解が進む前に資金が一気に流入しており、そのスピードが速すぎると感じている」
引用：週刊東洋経済2017年11月4日号

 

爆騰にある背景は新たなニーズの流入

その背景には様々な要因があるとされていますが、その見解は様々です。

昨年まで取引の9割近くが人民元だったが、今年初めから当局が監視を強めたことで取引が急減。打って変わって日本円の取引が過半を占めるまでになった。
日本では、値動きの大きさに目を付けた株取引やFXの経験者が暗号資産取引に足場を移している。
引用：週刊東洋経済2017年11月4日号

書かれているように、現在はビットコイン（Bitcoin）の総取引量の60％近くを日本円が占めており、日本人の取引量や保有量が多いことが目に見えて分かります。
ちなみに中国では、2013年に中国銀行が金融機関によるビットコインの取り扱いを禁止し、それ以降規制の圧力は厳しさを増しています。
昨今では、取引のみならず暗号資産やブロックチェーン技術を利用した取り組みやICO等の規制も厳しくなり、
暗号資産をマイニングという形で支える中国勢が撤退してしまうのではないかとの根拠なきウワサも立っているほどです。

金融庁が認めれば日本は飛びつく

 日本人の参入が激化する理由としては、「金融庁のお墨付き」だ と述べています。

日本では法改正で暗号資産を決済手段の1つと位置づけたほか、取引所の登録性を導入した。金融庁は9月末に第1陣となる11社の登録事業者を公表した。
引用：週刊東洋経済2017年11月4日号

この11社には暗号資産取引所大手であるビットフライヤー（Bitflyer）、ザイフ（Zaif)、ビットバンク（Bitbank）や、別の形でも暗号資産事業に参入しているSBIホールディングスやGMO等が登録されました。
確かに2017年4月に暗号資産に関する法律が制定され、以降の上がり具合が激しいことから、
その背景は間違いなく日本人の心理を駆り立てることに貢献していると見ることができるでしょう。

まとめ

根拠や背景はどうあれ、「ビットコイン（Bitcoin）は凄い」ということがよく伝わるようにまとまっています。
日本人は「安心」「安全」という言葉が特に好きな人種ですが、「ビットコイン（Bitcoin）は儲かる」というイメージが先行しすぎている感は否めません。
時代的な背景や裏で見え隠れする情報などにも着目し、幅広い視野で自分なりの価値観を持つことが理想であると考えます。

ビットコイン高橋の1章はこちら
1章1話：話題のビットコイン（Bitcoin）について世界一詳しく解説
1章3話：ビットコイン（Bitcoin）の価格（price）を簡単に確認するやり方
1章4話：分かりやすいブロックチェーン（Blockchain）の解説
1章5話：ビットコイン(Bitcoin)のマイニング(mining）を一から学ぶ
1章6話：ビットコイン(Bitcoin)の技術的なリスク
1章7話：これだけで大丈夫！ビットコイン（Bitcoin）初心者がやるべきこと

written by yuta takahahashi