この記事では主に仮想通貨の短期トレードに取り組まれている方向けに直近1週間の相場動向について解説しております。
ビットコイン相場は急騰が見られましたが依然として大局では続落傾向となっているため、引き続きトレードではショートを中心に組み立てていくことをおすすめいたします。
また、ヴィタリックブテリン氏によるイーサリアム大量売却やトランプ関税をめぐる問題もあり、世界経済とマーケットの方向感も不透明になっています。

ビットコインチャートテクニカル分析
ビットコインは6.6万ドル前後をサポートラインにしての反発が期待されていましたが、直近高値である7〜7.2万ドルを超えられずに続落しています。
62,500ドルの大底を割ったわけではなく、1時間足では何度か反発の予兆が出ているものの、依然として下落基調であり、上昇転換の兆しが見えてこない状況です。
ロングポジションを打つことはできず、専らショート中心の短期トレードになっています。
相変わらずボラティリティは低いのですが、レバレッジをかけてエントリーしていた方は23日の月曜日午前の急落でそれなりの利益が取れたのではないでしょうか。
週足分析では先週まで主要移動平均線である200EMAのサポートを受けていたものの、来週3月2日の月曜日9:00の確定足ではローソク足の実体でそれを割る見込みです。
トランプ関税が最高裁で違法と判断されたり、地政学リスクが高まったことがこれらの要因となっています。


価格に影響するファンダメンタルズ要因
ビットコインや仮想通貨市場に影響を与えるニュース、経済動向について整理します。直近1週間の動きと、今後1週間の注目ポイントを中心に、できるだけわかりやすく解説していきます。
直近1週間の主なニュースと市場の反応
ビットコインをはじめとした仮想通貨市場の下落が続いていますが、そのなかでもイーサリアム創設者のヴィタリックブテリン氏によるイーサリアムの大量売却が話題となっています。
これは個人的な利益確定ではなく、イーサリアム経済圏の開発や各種の長期的イニシアチブを支援するための資金確保を目的とした戦略的な売却の一環とみられています。
これがどこまで市場に影響しているかははっきりとはわからないものの、タイミングがタイミングだけに、ネガティブな雰囲気を助長してしまっています。
私たちとしては引き続きビットコインやイーサリアムといった大型銘柄の現物をホールドし、適切にショートで利益を取っていきたいところです。
今後1週間の注目イベントと見通し
先週に引き続き、アメリカによるイラン空爆の可能性は念頭に置いておきたいところです。それに加えて世界経済とマーケットにおける重要なイベントはADP雇用統計及び雇用統計です。
アメリカ経済は好調を維持しているように見えますが、最近のトランプの言動からは中国やロシアに対する焦りも感じられます。
国内支持率を気にしてか関税が違法であるとの最高裁判決を受けた直後に全世界に対して一律10%の関税を課すことを決めました。
これでアメリカが潤えばいいのかもしれませんが、もしそのようななかで経済指標が悪く出てしまうと一気に求心力を失います。特にネガティブなニュースによる相場の急落には注意していきましょう。
スイング目線で考えるビットコイントレード戦略
ビットコインのスイングトレードを前提に、今後の値動きを想定した売買戦略を整理します。上昇・下落それぞれのシナリオと、ロング・ショート別の考え方をもとに、低リスクでの取り組み方を解説していきます。
上昇した場合のシナリオ
ビットコインがここから上昇した場合、次の抵抗である7.2万ドルが節目となり、それを越えると7.8〜7.9万ドルが見えてきます。それぞれ現物保有だけで+ 10%ないし+20%の利益が見込めます。
下落した場合のシナリオ
ビットコインがここから下落した場合、日足実体ベースの5.5万ドルまで下がり、それを割ると今度は週足の直近安値の下髭先端である4.9万ドルが見えてきます。
レバレッジ1倍でショートを打つとそれぞれ+15%、+25%の利益が見込めます。
ロング・ショート別の売買戦略
利確:78,500ドル
損切り:59,600ドル
ワンポイントアドバイス:
さほど優位性の高いエントリーではないため、含み益が出た際は利確めどまでしっかり引っ張ることをおすすめいたします。
利確:55,000ドル
損切り:71,200ドル
ワンポイントアドバイス:
損切りを近くに置きすぎると狩られる可能性が高まるので注意です。
今後の相場に向けたまとめと今後の行動指針
ビットコイン・仮想通貨は中長期で見れば上昇目線であるものの、もう少し時間がかかるとみられます。大きな反発上昇にはそれなりのボラティリティが必要になるからです。
特にロングポジションは安易に入れないように注意してください。なお、テクニカル分析に基づくトレード情報は公式LINEにて発信しているので必ず登録しておいてください。