資産の50%をイーサリアム(Ethereum)へ？！
～ETHの真の実力～
2017年は、日本では暗号資産元年と言われていますが、既に、暗号資産2.0と呼ばれるものも出てきております。それが、イーサリアム(Ethereum)でして、暗号資産はもはやビットコイン（Bitcoin）だけではないのです。
イーサリアム(Ethereum)は、今後の暗号資産市場をけん引していく主役として期待されています。
それではなぜ、暗号資産投資の資産の半分である50％をイーサリアム(Ethereum)に投資すべきなのかを解説していきます。
現状ほとんどどの通貨を保有していても、長期で保有していれば含み益が出ているでしょうが、まだまだビットコイン（Bitcoin）の保有率が高い投資家の方が多いのが現状のようです。
しかしながら、ビットコイン（Bitcoin）は暗号資産では創世記のもので、ブロックチェーン技術にそこまでハイスペックなものは搭載されていません。しかし、ビットコイン（Bitcoin）をヒントに様々な暗号資産が生まれ、イーサリアム(Ethereum)はその筆頭で、時価総額はビットコイン（Bitcoin）に次いで高く、約3兆円規模になります。
・スマートコントラクトの先進性
そこまで注目されている要因としては、イーサリアム(Ethereum)通貨取引だけでなく、契約内容も自動で処理できる「スマートコントラクト」というシステムがブロックチェーンに組み込まれているからです。
「スマートコントラクト」は現在存在する複雑な不動産売買契約や、携帯電話の契約などを無人化させ、全て自動で契約成立させるシステムなのです。これにより、契約がより明確に、素早く執行でき、契約の不履行や、それに対する罰則の適用など、強制的に執行させるのです。
・PoSによる公平性
また、ブロックチェーンのブロックの承認方法もビットコイン（Bitcoin）はPoW（Proof of Work）ですが、イーサリアム(Ethereum)ではPoS（Proof of Stake）を採用しており、資産保有者がより多く承認出来る公平なシステムになっています。
PoSにとって代わることにより、実現できることがこれらになります。
1. マイニング(承認作業)による莫大な電気料金がかからない
2. マイニングを企業が独占することができない
3. 51%アタック（マイニングの解読速度支配が51%以上になると不正が可能。企業が有利）
・世界各国の主要企業がイーサリアム(Ethereum)の将来性を模索している
イーサリアム(Ethereum)の活用に共同で取り組む企業連合「エンタープライズ・イーサリアム・アライアンス（ＥＥＡ）」には、トヨタ自動車やＪＰモルガン・チェース、マイクロソフト、ＩＢＭ、ＩＮＧグループなどの世界トップ企業が名を連ねており、イーサリアム(Ethereum)の今後の成長は非常に投資家たちの期待を集めています。
・残りの５０％の投資先は？
ここまでで、なぜ、イーサリアム(Ethereum)を暗号資産投資ポートフォリオの50％にすべきかイメージがついたかと思います。
では残りの50％はというと、30％はビットコインへ投資するのがよいでしょう。
なぜならば、2017年10月現在ビットコイン（Bitcoin）の値段は65万円程度ですが、有識者からは100万円～2000万円ほどまで高騰するとみられています。また、ビットコイン（Bitcoin）は既に市民権を得ており、様々な状況で決済できるようになってきています。
残りの20％については、アルトコインやICOを保有するのが、暗号資産投資を楽しむ醍醐味とも言えます。自分が応援したい機能や、プロジェクトの通貨を徹底的に調べ上げ、将来的に高騰見込みのある通貨を保有して、キャピタルゲインを増やしていきましょう。
また、ICO投資に使用する資金も確保し、将来性のあるICOに初期段階から投資し、企業プロジェクトを一緒に大きくする楽しみを味わうのも良いでしょう。
Written by 酒井 和
