日本のメガバンク三菱UFJフィナンシャル・グループがリップルと組んで国際送金の歴史を変える

通貨NEWS解説
伊藤健次
伊藤健次(@it0ken)です!
今回は、日本のメガバンクがリップル技術をついに採用したとのことでこれについて詳しく述べていきます!

三菱UFJ銀行とブラジル最大手銀行がリップル技術開発に乗り出す

総資産世界第5位を誇る三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)の三菱UFJ銀行は、バンコ・ブラデスコ(ブラジル最大の銀行)との覚書を締結したことを発表しました。

この国際送金システムで活躍するのが「リップル」です!

日本とブラジルの間でリップルの技術を使用することで、新しいクロスボーダー決済サービスの開発に貢献します。

バンコ・ブラデスコ(Banco Bradesco):1943年に設立。サンパウロの首都圏オサスコ市に本社を置き、海外拠点含め3,200支店あります。

サンフランシスコ州に拠点を置くリップル社は数多くの銀行と提携を組んでおり、 金融システムの根幹を変えようしている存在 にまで飛躍しています。

世界的な決済ネットワークであるRippleNetは、銀行と決済プロバイダを結びつけ、「世界的にお金を送受信するための摩擦のない経験」を提供します。

引用元:https://www.cryptoglobe.com/latest/2018/11/mufg-bank-japan-s-largest-bank-exploring-ripples-technology-for-new-cross-border-payment-service/

RippleNetに加盟する金融機関は、世界中のどこでも、顧客の支払いを即座に、信頼性高く、コスト効率よく処理することができるようになります。

今まで課題であった国際送金のトランザクション手続きをほんの数秒に短縮させ、それに付随した多くの手数料、処理コスト、取引コスト等を大幅に減少させるという、まさに至れり尽くせりなのです!!

【初心者の方は必見】価格が急騰したリップル(Xrp)は購入するべきか? (COIN OTAKU)

2018.09.27

リップルの実用化、邦銀最大手までもがついに着手へ

三菱UFJフィナンシャル・グループがリップルネットワークに参加する方針のようです。

リップルネットワークはすでにグローバルで多くの銀行と提携を結んでいますが、三菱UFJフィナンシャル・グループが提携をするということは日本にとってある意味歴史を変えるインパクトがあると言っても過言ではありません。

これでリップルがかなり強い中央集権の仮想通貨という事が証明されたと言えるでしょう。
ビットコインを超える可能性が現実のものになってきている、そんな気がしています。

ビットコインは国際送金が安くなると言われてきました。
というのも、銀行が数少ないニーズの国際送金に対してサービスレベルを高くする必要がなかったことに起因していました。

今となっては国際送金が必要になる時代となり、ビットコインという台頭するサービスが誕生してきたため銀行は国際送金サービスの質を改善する必要が出てきました。

わざわざ何も独自仮想通貨を発行する必要もないし、ビットコインを採用する必要もなく、すべての国で力を発揮しているリップルネットワークを採用するだけで解決する問題です。

そして、その選択が実際にとられたのが今回のニュースです!!

ビットコインを含む仮想通貨は社会実験と呼ばれることが多いですが、リップルはその社会実験を実際の社会で活用するための本番仕様と呼べるものかもしれないです。

リップルが多くの未来を実現していく。他の決済通貨の出る幕がなくなる!? (COIN OTAKU)

2018.11.01

リップルの台頭でビットコインの存在感が薄まる方向に!?

今までビットコインのままで良かったと評価される多くの仮想通貨を見てきましたが、リップルの台頭で今後はビットコインそのものの立場が危うくなるかもしれません。
(仮想通貨市場が停滞気味の中、リップル社の業績は絶好調です。リップル社決算発表についての記事はこちらをご覧ください。)

「国際送金はリップルで全てが解決するからそれはリップルがあればいいよね!」となる構図です。

さらに、リップルはブロックチェーンを使っておらず「インターレジャープロトコル」を採用しているというところも特徴です。

インターレジャープロトコル:リップル社によって提供される銀行システムやビットコイン(BTC)などの異なる台帳間の垣根を超えた、価値やお金を簡単に送金するための独自技術・規格となるものです。
この技術はApple Payにも採用されるとのことです。

リップル社が正しく運営することで信用が保たれています。
ということになれば、ブロックチェーンや非中央集権の評価も大きく変わってきます。

この事実が市場にもたらすものは、仮想通貨と実経済はリンクする必要がないという事です。
仮想通貨は通貨や資産ではなく、価値を保存できるユーティリティトークンというものが最も適正な考え方になるかもしれません。

つまり、投資対象から除外されることになり、今までの投機熱は一気に冷めるかもしれない可能性を持っています。

リップル国際送金システムはマイクロファイナンスから世界を変える (COIN OTAKU)

2018.09.07