週刊東洋経済(2017年11月4日号)にて、ビットコイン(Bitcoin)の特集が組まれました。
今回はその内容について解説していきたいと思います。
暗号資産ブーム
東洋経済では、4ページに渡り漫画で分かりやすく解説をしています。
要約すれば
1、暗号資産とは
2、日本勢のマイニング(採掘)参入
3、投資と決済の用途
の3点についての解説であることが分かります。
ブロックチェーンという技術
2ページ目上のコマでは、ブロックチェーン技術について解説されています。
「管理者が不在になることで、暗号資産の決済や送金にかかる手数料は、従来の通貨と比べ破格に安くなったのよ」
引用:週刊東洋経済2017年11月4日号
と女性が解説しています。
おそらく、決済機能が強いビットコイン(Bitcoin)や国際送金問題を解決したリップル(Ripple)等について触れているのかと推測できます。
「技術」と謳うのであれば、個人的にスマートコントラクト機能を持ったイーサリアム(Ethereum)や暗号機能を持ったジーキャッシュ(Zcash)等にも触れて欲しかったと感じます。
日本勢を後押しする東洋経済
注目すべきは2ページ目下のコマ、女性が男性にマイニング(採掘)の説明をしているページです。
やはり日本の経済紙である以上、表現に限界を感じざるをえないと感じました。
「マイニング(採掘)」だけを取って中立に解説しようとすれば、もう少し別の言い回しになります。
個人でのマイニング、HYIPに近いマイニング団体、マイニングマシンの発祥、海外に拠点を構えるマイニングプール・・・
日本にも、既に様々な方法でマイニングに参加しているマイナーが存在します。
にもかかわらず、
様々な環境下で、あえて「日本企業頑張ってね!」的な表現。
これは経済紙ならではの表現であると言えるでしょう。
経済紙ならではの表現
それともうひとつ、 批判的では無いにしろ「リスク」についての表現が多い こと。
4ページ2コマ目でこれだけリスクを謳っておきながら、次のコマでは
「そうなんだ。じゃあ、俺も少し持ってみようかな。」
と強引にまとめています。
あくまでも「中立」の立場でいなければいけいない以上、「中立」でまとめなくてはいけません。
かと言ってリスクの部分の説明を怠ってしまえば、後の雑誌の信用にもつながってしまいます。
まとめ
筆者が解説するよりもかなり分かりやすくまとめてあり、とても参考になりました。
一方では、そこそこの知識がある人から見た場合、雑誌として強調したい内容や隠したい内容について読み解くことができます。
その為、政治経済的な裏の顔が見える内容であったと読み解くこともできるでしょう。
別の東洋経済特集の記事を見たい方はこちら
COIN OTAKUが解説するビットコインについて知りたい方はこちら
written by yuta takahashi
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