【伊藤が解説】バイナンス ANC含む4通貨の上場停止 Twitter未更新が理由か

バイナンス ANC,MIR,TORN,YFIIの4ペアを廃止決定

大手暗号資産(仮想通貨)取引所であるバイナンスは21日、通貨ペアの一部廃止を発表した。

廃止される通貨ペアは以下の8ペア。
ANC/BNB、ANC/BTC、ANC/USDT、MIR/BTC、MIR/USDT、TORN/BTC、TORN/USDT、YFII/BTC

ただしBUSDとのペアや入出金サービスは利用が可能となるようだ。
停止対象となったANCとMIRは旧テラチェーン上に構築されたDeFi関連銘柄、TORNはミキシングサービスTornado Cash(トルネードキャッシュ)のネイティブトークンである。

それぞれの公式Twitterは今年の夏ごろから更新が止まっており、バイナンスが上場廃止を決めた要因と見られている。

バイナンス、8つの通貨ペアを提供廃止へ SNS更新停止などが原因か

COIN POST

バイナンス 上場停止の判断理由は

伊藤健次
伊藤健次
このニュース、伊藤が解説します。

仮想通貨大手取引所バイナンスが特定の仮想通貨通貨ペアの取り扱いを廃止しました。このニュース自体は珍しくありませんが、今後、上場廃止の頻度が今まで以上に上がりますので注意喚起を含めて解説します。

まず、このニュースのコメントにもありますが『自分が触っている銘柄じゃなくて良かった』という発言が多く見られます。これはアウトです。

バイナンスを使っている時点でいつかは保有している銘柄は売買ができなくなります。バイナンスを利用している人は今まさにチキンレースに参加していると認識しなければなりません。

バイナンスユーザーが楽観視している点が非常に怖いです。仮想通貨の上場廃止は流動性と一蓮托生です。バイナンスからしたら売買高が減った銘柄はプロジェクトが優秀でも有名なプロジェクトでもどんどん切っていく必要があります。

売買高が減るのはライバルに市場を取られても同じことになります。要は仮想通貨のプロジェクト自体の問題ではなく、バイナンス社自身の問題で上場廃止が決まっているということです。

まず危険なのはDeFi銘柄全てです。今回の上場廃止もDeFi銘柄でした。DeFiユーザーはDeFiを利用しますのでバイナンスで上場している必要はありません。

いまは中央集権取引所の信用不安がありますのでDeFiユーザーは積極的に分散型取引所を利用します。中央集権取引所でDeFi銘柄を売買するユーザー動機がほとんどありませんので、数ヶ月後にはDeFi銘柄は一つもなくなるのではないかと考えられます。

同様にバイナンスはローカライズ戦略をとっており、各国の法律を遵守する必要があります。必然的にバイナンス以外では買えないという銘柄は無くなっていきます。

ユーザーはだんだんとバイナンスを利用しなくなっていく流れになります。日本でいえば、ビットフライヤーとバイナンスが同じ銘柄を取り扱っているときにあえてバイナンスを利用する理由がどこにあるのか?という話です。

英語で売買している方がカッコイイからバイナンスを使いたいという以外の理由はありません。2018年からバイナンスは世界NO.1の取引所として君臨してきましたが、2023年にはバイナンスはNO.1から退くことになりそうです。

また、世界NO.1の取引所でなければ不安だという市場の常識も変わります。日本NO.1の銀行や証券会社でなければ大切なお金を預けられないという市場の方が不健全であり、法整備がしっかりと整っていれば会社の時価総額でプラットフォームを選ぶ必要はなくなります。

一つの時代が終わることは少し寂しいですが新しい時代は新しいユーザーと共に成長していきます。2023年の新常識をアップデートしていきましょう。

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この記事を書いた人

伊藤健次

日本最大級の暗号通貨サイト【COIN OTAKU】編集長 1984年生まれ 静岡県出身 慶應義塾大学 大学院 経営管理研究科 ヘルスケアポリシー&マネジメント集中コース終了 株式会社ソクラテス 代表取締役 / 国内企業暗号資産事業顧問 / 暗号資産取引所アドバイザー / 暗号資産投資アナリスト / Fintechコンサルタント / 暗号資産非公式アーティスト /YouTuber テレビ東京WBS出演 テレビ東京モーニングサテライト出演 NHKおはよう日本出演 BS11 真相解説 仮想通貨NEWS!出演 その他各メディア取材、出演

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