K33分析、「ビットコイン40%下落でも2022年暴落の再現には当たらず」2026年2月5日

ビットコインが2025年後半の高値から大きく下落し、市場では再び「過去の暴落との類似性」が語られ始めています。
4年サイクルの終焉、スーパーサイクル否定、そして半減期アノマリーの再浮上。
複数の見方が交錯する中で、今回の下落をどの構造で捉えるべきなのかが問われています。
本記事では、報道されている事実と過去の値動きを整理したうえで、半減期アノマリーに沿った時間軸の見方を提示します。
これを独自のジャーナリズムで解説します。

K33分析、「ビットコイン40%下落でも2022年暴落の再現には当たらず」2026年2月5日

CoinPostは、仮想通貨調査会社K33の分析として、ビットコインが2025年10月のピークから約40％下落し、直近1週間で11％下落したと報じた。 K33の調査部長であるベトレ・ルンデ氏は、市場で2018年や2022年の弱気相場との類似性が指摘されている一方、過去サイクルの完全な再現ではないと分析している。

同氏は以前「4年サイクルは終わった」と述べていたが、最近の値動きが過去の大幅下落と不穏な類似性を示している点は認めている。
ただし、機関投資家の採用拡大、規制された金融商品への資金流入、金融緩和環境などにより、現在の状況は過去のサイクルとは異なるとした。

また、サイクル再来への懸念が自己実現的予言になるリスクにも言及している。
長期保有者が利益確定のためにポジションを縮小し、新規資金の参入が躊躇することで、売り圧力が高まる構造が形成されていると説明した。

現物市場では2月2日に出来高が急増し、ビットコインは2025年の安値を試す中で80億ドル超の取引高を記録した。
デリバティブ市場では、約18億ドル規模のロング清算を受けて建玉と資金調達率が大きくマイナス圏に低下している。

ルンデ氏は7万4,000ドル付近を重要なサポートゾーンと位置づけ、この水準を下回った場合には6万9,000ドル、さらには200週移動平均線付近まで下落が加速する可能性があると警告した。
一方で、2018年や2022年のように365日で80％下落する暴落は想定していないと述べている。
https://coinpost.jp/?p=686728

半減期アノマリーは再び無視できるのか

半減期アノマリーは2025年に消失したと話題になりましたが、改めて今回の暴落は半減期アノマリーの再来のように映ります。 2025年10月が半減期アノマリー的な天井であり、そこからおおよそ50％の下落が起きています。

これは、まさに歴史が繰り返されているかのようなアノマリー的暴落です。
偶然やこじつけに感じるかもしれませんが、アノマリーは繰り返されることで意味を持ちます。

近似した事象が起きたことで、半減期アノマリーは再び無視できない存在になりました。
この流れに沿って考えると、次の暴落は2028年から2029年頃になると見られます。

回復時期を語るなら、どの時間軸を見るべきか

半減期アノマリーに沿って考えた場合、価格の回復時期は2026年9月頃と見られます。 これは、スケジュールにアノマリーを当てはめただけの見方であり、明確な理由を説明できるものではありません。

ただし、ある程度の影響が起きる前提で考えておいた方がよいでしょう。
一方で、新しいアノマリーとして語られてきたビットコインのスーパーサイクルは、10年間強気が続くという前提でした。

しかし、その説を唱えていた人々自身が、次第にスーパーサイクルではなかったと自己否定するようになっています。
その結果、ビットコイン市場には再び半減期アノマリーの影が差し込み始めているのかもしれません。

ニュースは、必ずしもすべてが正確とは限りません。
また、誰が発言しているかによって、同じ事実でも意味は大きく変わります。
そもそもニュースは、出来事の「一部」しか切り取って発信されないものです。
だからこそ、ニュースだけを材料に未来を断定すると、判断を誤りやすくなります。
ただし、ニュースそのものが無価値なのではありません。
読み手が、まだ読み方を知らないだけです。
無知は無能ではありません。
ニュースの構造や背景を意識して読み解く練習を重ねれば、誰でも「今の情報」から「これから起きる流れ」を捉えられるようになります。
このメディアでは、そのための視点と考え方を伝えていきます。