富裕層が仮想通貨へ資産シフト
BNY Mellonの調査によると、世界の超富裕層ファミリーオフィスは、株式からプライベート・エクイティや仮想通貨への投資へ大きくシフトしています。
仮想通貨に投資済・検討中の割合は74%に達し、特に運用資産10億ドル超のファミリーではその傾向が顕著です。
米大統領選やETF承認などの要因が関心を後押しし、未投資ながら関心を示す層は前年比367%と急増しました。
超富裕層の投資戦略が大転換、株式から仮想通貨などへシフト=BNYレポート
COINPOST
「ビットコイン独走時代」から「アルト再評価」へ

大手の上場企業や個人の富裕層が仮想通貨に注目し始めたことで、市場の値動きにも変化が見られるようになってきました。
ここで言う仮想通貨とは、主にビットコインを指します。
今でも現物の仮想通貨投資には高いハードルがあるため、「仮想通貨ETF」の登場が、企業や富裕層の資金を呼び込むきっかけになると期待されています。
このような背景から、これまでの「ビットコイン上昇→アルトコイン上昇」というバブルの構図にも変化が出てきました。
2025年現在、アルトコインにはあまり資金が流れず、ビットコインだけがひたすら価格を上げている状況です。
しかし今後、仮想通貨ETFの種類が増え、保有の選択肢が広がっていけば、再びアルトコインにも注目が集まり、新たなバブルが起こる可能性もあるでしょう。
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