【情報量日本一位】PundiX（プンディエックス）の最新情報から将来性まで徹底調査

PundiX（プンディ　エックス）のリアルタイムチャート

 

PundiX (プンディ エックス)基本情報

PundiX (プンディ エックス)の公式サイト・SNS一覧

公式サイトやコミュニティのアクセス数
1位アメリカ
2位ブラジル
3位トルコ
4位中国
5位ドイツ
※インドネシアと中国に拠点を構えている企業ですが、インドネシア本国からのアクセスが少ないですね...よほど他国から注目されているのでしょうか？

基本情報はさておき、次からが本題です。覚悟してね。

PundiX(プンディ エックス)の特徴

PundiX(プンディ エックス)の目的/ビジョンとは

Pundi Xとは、暗号資産での決済を簡単にすることを目的としたプロジェクトです。現在、コンビニやレストランでクレジットカードを使っているような感覚で店舗で誰でも簡単に暗号資産を使い決済することできるようにするためのプロジェクトになります。

それって、すごくないですか？

そうです。たくさんのICOの中でも、今後の暗号資産の復旧に大きなインパクトを与える可能性があり、高く期待されているんです。

PundiXのビジョンは、「暗号資産はNEWSや高騰したなどの噂を一般の方が聞く事はあっても、99％は購入の仕方やブロックチェーンの事など理解出来ず、ただ難解な物だというイメージを持っている。PundiXはそういったユーザー層にまるでコンビニでミネラルウォーターを買うような感覚で暗号資産を購入出来るようにしたい」
クレジットカードやSuicaなどの電子マネーも仕組みを気にして普段人々は決済していません。ピッってやるだけで簡単に決済が出来るという認識の人が多いです。これと同じように、数年後にはブロックチェーンについて理解してない人が、安全に日常的に暗号資産が使われる日が来ると思います。
クレジットカードでいえばスキミングが怖い、ネットでカード番号入力等は控えた方が・・
そのようなリスクに対しての懸念あるでしょうが、基本的にはクレジットや電子マネーのような使い方になると予測されます。
このPundixは、Achainというブロックチェーンを使って構築されています。また、Achainは中国でブロックチェーン技術を競うコンテストで最優秀賞を獲得されてから注目が集まっています。

PundiX(プンディ エックス)の技術

Pundi Xの中でもWokoworksチームは、急速な成長を遂げている東南アジア市場向けのデジタルウォレットアプリの開発をして大きく成功をしており、そのアプリはインドネシア最大のQRコード決済アプリケーションと言われています。
Pundi Xは、暗号通貨のための最大のオフライン販売ネットワークとなることを目指しており、世界を舞台とした包括的な暗号通貨を用いた販売ソリューションを提供しようとしています。
これからの3年間で世界中の主要都市での10万以上の店舗に進出し、1億人以上のユーザーにとって、親しみのある店やカフェ、コンビニなどで暗号通貨を簡単に購入することができる状態を目指しています。

NEMのブロックチェーン技術を使用

Pundi Xは、様々な暗号資産取引に対応したブロックチェーンをベースとしたPOSデバイスのソリューション企業です。その企業が発表したXPOSのPOSデバイスは、NEMブロックチェーン上でのみ動作する端末で、販売店舗と顧客がお互いに迅速に、簡単に暗号資産を使った取引をすることを可能とさせるのです。この新しいNEM XPOSデバイスは、XPluginsを用いて、NEMブロックチェーンに接続され、ブロックチェーン開発者は電子ウォレットに接続することによって、スマートコントラクトを作成できます。
NEMに関する記事はこちらへ。

アプリとしてのPundi-Pundi

Pundi-Pundiは、もう既にインドネシア最大のQR決済アプリケーションの1つとなっています。2017年2月以来、Pundi-Pundiは10万回以上ものダウンロードがされており、2万人もの月間アクティブユーザーを獲得しているのです。

そのため、デバイスが普及さえすれば、もっともっとユーザー数は伸びていくでしょう。

スマートデバイスPundi XPOS

Pundi X POSは、暗号通貨を普及させていくために構築された、Pundi Xのサービスを使うためのスマートデバイスです。 Pundi X POSには、3つのデバイスがあります。

3つのデバイス

1. XPOS
2. SPOS Handy
3. XPOS Desk

「XPOS」とは、店舗に置き、お客様に対し値段を表示したり、QRコードを認識して支払いを成立させたりするデバイスです。「XPOS Handy」「XPOS Desk」は、現在開発中となっています。
それは、各取引に関する情報を記録するためにブロックチェーンに接続されます。これを使って暗号通貨を売買したりウォレット内に通貨をチャージしたり、公共料金を支払い商品を購入したりすることができます。 Pundi X POSデバイスには、従来型のBitcoin ATMと比較して携帯端末で自ら持ち運べるなど多くのメリットがあります。
Pundi X POSデバイスは、グローバルなブロックチェーンの最大の参加者となっていき、顧客は暗号通貨を購入するためにキャッシュカード、クレジットカード、デジタルウォレットを使うことができるようになります。ICOが期待以上の成果を上げた場合、マイルストーンを前倒しすることもできます。

XPOSが提供するソリューション

PundiXは公式サイトで、「暗号資産を買うことは水を書くことと同じくらい簡単であるべき」といっています。これを実現すべく、PundiXは3つのソリューションを提供しています。

ソリューション

1. XPASS
2. モバイルペイメント
3. トップアップサポート

XPASS Card
XPASSを利用することにより、暗号資産を1スワイプで買うことができます。

モバイルペイメント
PundiXがサポートするデジタルウォレットを使うことにより暗号資産を売買や利用することができます。

トップアップサポート
PundiXの提携する場所すべてで、不換紙幣もしくは口座カードを利用し暗号資産ウォレットにトップアップすることが可能です。

Pundi X のサービスの使い方

「XPASSカード」という非接触式のスマートカードを使い、「XPOS」にタッチすることによって、キャッシュレスの決済を簡単に行うことができるのです。支払うときには、携帯の電源をオンにする必要がなく、普段私たちが使っている交通系ICカードのように使えるので、とても便利です。このスマートカードの特徴として、例えば、保護者が自分の持つカードを使って、子供が持つスマートカードに間接的に、チャージをすることができます。
また、スマートフォンを使っても、支払うことが可能です。「Pundi-Pundi」というアプリをスマートフォンにダウンロードして、アプリを使うことによって、QRコード決済をすることが可能です。
また、XPOSのすごいところは、その店舗で、暗号資産を簡単に購入することもできます。つまり、オフラインでの暗号資産取引を可能としたということです。なので、暗号資産業界のセブンイレブンやウォルマートになることを目標としていると言われています。
以下の動画では、実際に使っている様子を説明しています。実際に、機械に触れるだけで、瞬時に決済が行われています。
https://youtu.be/PWESI8--Lcc
日本では、暗号資産バーとして有名な「nem bar」というお店で、「XPOS」を導入をしています。 2017年12月7日からスタートしている「nem bar」とは、渋谷の円山町にあり、暗号資産のNEMに憧れを持っていたり、その可能性や将来性に魅了された人たちがあつまってくるバーです。内装は黒で統一されており、落ち着いた雰囲気が漂うおしゃれなバーと言われています。
暗号資産バーであるため、NEMやBitcoinや現金で決済することが可能となっています。
実用性が高く、これからの注目が高まっていくでしょう。

現在のAirdropに関する情報

PundiXの運営側は2018年度内はNPXSホルダーに対して一定量のエアドロップを行うことを明らかにしました。
保有量に応じてエアドロップを行うことを予定しています。

また、コミュニティ内の調査によれば、このエアドロップ率がNPXSの購入動機に直接なっている場合も多いように思われます。
このような状況が、いわゆるガチホを促す原因ともなっているのです。加えて、エアドロップは短期的な売買によって利益をあげることを抑止するために行われていると考えられます。よって、現在の状況下では長期間持った方が利益を得られるということになるでしょう。
現在、1日に19以上の取引所で合計10億円もが取引されており、市場に流動性があるということが伺えます。先述の通り、すでに店舗への導入しているという実績もあるので、インドとインドネシアの約500店舗でPundixのPOSが導入が決まっているそうです。
また、2018年8月1日より、すでに支店があるイギリス、スイス、香港、シンガポール、インドネシア、ブラジルへは5000台ものXPOSが納入が始まっており、ICOプロジェクトの中でも実用化が進んでいる有数のプロジェクトと言えるのではないでしょうか。

PundiX(プンディ エックス)ロードマップ:

Pundixのこれまで計画されてきたロードマップ

現在のPundiX(プンディ エックス)プロジェクトの進捗状況

上にあるロードマップの通り、予定通り事業の拡大が進んでおり、 PundiX POSが世界中で使われ始めています。そんなPundiXプロジェクトを支えるNPXSの取引のうち、94%はBinanceで取引されており、そのうちの84%はBTCで取引されています。
Binanceに関する記事はこちらへ。

PundiX (プンディ エックス)最新情報

PundiX(プンディ エックス) は Ultra Taiwan2018イベントで3万人超の円滑な取引を行う

台北で2018年９月８日と９日に行うメジャー音楽祭Ultra Taiwan 2018において、PundiXによるUltra Coinを使い、30000人の参加者にブロックチェーン取引でグッズ販売やサービスを提供します。
音楽祭の参加者は35のフェスティバルショップでブロックチェーン決済端末で使用できる3万枚超えのXPASSカードを購入することができ、祭りでは食事や商品を購入することができました。

現在のFunction X に関する情報；ブロックチェーンによる通話

最新デバイスであるXPHONEを使ってブロックチェーンによる通話を2018年の10月10日のXBLOCKCHAIN summitで公式デモ発表で行われました。これは中央管理などを必要とせずに通話をすることができます。それを可能にしたFunction Xは、様々な課題の解決策になりうる独自のブロックチェーンを使って、あらゆる種類のデータを送る方法にもイノベーションを起こす可能性があるのです。
Function Xは、単なるパブリックチェーンではありません。Function X OS、Function X Blockchain、Function X IPFS、FXTP Protocol、Function X Dockerの５つで構成された総括的な分散型ソリューションなのです。５つのすべてのソフトウェアが、アプリ、ウェブサイト、コミュニケーション、データの全てを分散するということを目標にして、Android 9.0をベースとして作られているため、Androidのアプリケーションと互換性があり、Function Xプラットフォームに移行を考えるエンジニアやユーザーにとってはAndroidの開発と使用している知識や経験を応用することができるので、従来と比較して簡単になります。また、このプロトコルを使用することによって、新しい分散型アプリケーションを作成して公開することが、今まで以上に簡単になるとされています。
Function Xエコシステムは、インターネットのhttpプロトコルとは異なっています。F(X) OS の構成、F(X) Chain、F(X) FXTP、F(X) IPFSやF(X) Dockerから、分散型Webリクエストを行うのです。すなわち、Function Xエコシステムの各デバイスはノードとなって、これまでのURLやIPアドレスとは違い、それぞれ個々の独自アドレスとプライベートキーがノード名に関連付けられます。一度ノード名が登録されると、誰かが自分の公開データやコンテンツにアクセスしたい際、httpプロトコルのように、FXTP：//xxx.pitt (この場合pittがノード名）と入力するだけで問題ありません。 ファイルや写真、データまたはウェブサイトを共有している場合でも、このパスを使うことによってアクセスすることによってできます。そして、例えば友達が自分に(pitt)に連絡したいのであれば、 ‘call.pitt’、 ‘message.pitt’、 ‘mail.pitt’ とXPhoneに入力して、「電話」「テキストメッセージ」「電子メール」を用いて送信することができます。
データを送信するのは、公開鍵と秘密鍵のデータと、暗号化の複雑な交換によって行われ、外部からの傍受を防いでの通信の保証を可能とし、ユーザーは他人が共有するデータにアクセスを直接的にできます。それでいてFunction Xブロックチェーンを通して、送信または処理される情報はチェーンにしっかりと記録されていきます。
XPhone OSは、現在、テストのために電話製造メーカーに提供されていますが、Function Xの詳細情報は10月15日にfunctionx.ioで提供されます。Function Xブロックチェーン、FXTP、IPFS、およびXPhoneは、2019年第2四半期(2019 Q2)に正式に開始される予定です。
実は、ブロックチェーンテクノロジーを使用してのスマートフォンの開発は、PundiXだけではありません。2018年5月、モバイルデバイス企業であるHTCは、そのブロックチェーンテクノロジーを実装されたスマートフォン「HTC Exodus」を発表しているのです。
その「HTC Exodus」がおおやけにリリースされるのは2018年の年末ごろだと言われており、価格は１台千ドル(日本円で約10万円)です 。
それは全世界で使用することが可能なデザインにされており(ただし、中国を除く)、HTCのデバイスのすべてに装備されているゲームである「CryptoKitties」も標準的に付帯される予定です。
Sirin Labも、ブロックチェーンスマホを開発しています。
Sirin Labは、プライベートフォンを140万円という破格で提供するカンパニーとして世界で有名ですが、最初のデジタル通貨電話が、2018年の11月にリリースされると公表しています。
そのスマホは「Finney‧フィニー」という名前を付けられ、1,000ドル (日本円で約10万円）での販売を予定していると言われています。
PundiXのXphoneやHTCのExodusが非常に薄型で、スクウェアなのに対しフィニーは本体の5分の1辺りまでカバーがかぶさるノキアのようなスライダーが付いたデザインが特徴です。
バックをスライドさせることによって、セーフスクリーンという2つ目の画面が表示され、暗号資産のトランザクションを随時チェックできる仕様として、そのモニターがあります。

PundiX(プンディ エックス)は、様々な国での決済で採用されています。

現在、ドバイ経済開発省から支援されている会社である「emCredit」は、ドバイ政府の店頭にPundiXのPoS端末を導入をして、暗号資産「emCash」をブロックチェーンで暗号化された国の暗号資産として、普及を目指していくと発表しました。
そのPOSデバイスは、様々な店舗にもこれからどんどん導入していき、ドバイに住んでいる国民が利用することができるのです。「emCash」を使うことによって、アラブでは実際に学校の費用やなどの公的な支払いにも使用することが可能です。ナイジェリアでは、ビットコインやイーサリアムを使った決済ができるようになるとも言われています。

4.NPXSの上場について調べました。
イーサリアムに関する記事はこちらへ。
7月27日から、OKCoinKoreaで上場しました。
これは、NPXSとKRW(韓国ウォン)のペアでの利用開始です。韓国の取引所の中でもこの取引所は、韓国ブロックチェーン協会の厳しい自主規制とセキュリティをパスしているところです。特に韓国では暗号資産の需要の変化によるギャンブル性の高さが問題視されていますが、この取引所は「一般審査」「セキュリティ審査」の二つの審査基準をクリアして取引されているので、より安心できると言えるでしょう。
8月15日から、Indodaxで上場しました。

これは、インドネシアルピアとのペアになります。このインドネシア最大の取引所は、インドネシアを拠点に構えて、インドネシアでは94万人以上の会員を誇っています。購入時に10パーセントの税金が徴収されるのがデメリットでしょう。
8月15日から、Sistemkoinで上場しました。

Sistemkoinでは、NPXSのトルコリラとEthereum（ETH）のペアになっています。トルコの取引所ですが、日本語を含め11か国語に対応しており、サイトはKucoinと似ているので使いやすいと言われています。
Ethereumに関する記事はこちらへ。
11月9日から、Upbitで上場しました。
これも、また韓国ウォンとのペアです。この取引所は、アメリカの大手取引所であるBittrexとの独占的パートナーシップ契約を締結して、注目を集めた取引所です。また、120種類以上もの通貨を取り扱い、取引量が多くて流動性が高いです。ただし、日本国内から利用できないのがデメリットでしょう。
11月14日から、NPXSがDigiFinexで取引開始となり、上場しました。
DigiFinexは、暗号化に焦点を当てた、世界を牽引するデジタル資産取引プラットフォームです。これは、ブロックチェーンの愛好家によって創設されたもので、有名なテクノロジー企業からコアチームとして集まっているのです。DigiFinexは、安全で安心で便利な投資チャネルの提供を約束しています。

PundiX(プンディ エックス)まとめ

Pundi X（NPXS）は、ICOで集めた資産をインドやシンガポール、日本などのアジア各国にPundi X POSデバイスを、今後の3年間で70万台のデバイスを店舗に導入する見込みです。
Pundi Xのように、すでにデバイスがあるのは暗号資産では珍しいといえます。また、すでに店舗での導入も進んでいることからも今後の伸びが期待できますね。
もし、Pundi X POSデバイスの実用化が進めば、コンビニやカフェでの支払いが暗号資産で簡単にできるようになります。普及が進めば、アジアの国々に旅行に行く際に、わざわざ現地の通貨を持ち歩く必要がなくなるなど、利用者へのメリットも大きいため、期待できる通貨だといえそうです。