ブロックチェーンの登場で「Web3.0(インターネット3.0)時代」の到来!?

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コインオタク伊藤
今回は「インターネット時代最前線のトレンド」についてレポートしていきます。

「Web3.0」は既存のWeb2.0のあらゆる課題を解決する救世主に

「Web3.0」という言葉をご存知でしょうか?

金融革命としてブロックチェーン技術等の暗号化技術が次世代のインターネット革命の最前線として注目を集めています。

Web3.0:インターネットがブロックチェーンの恩恵により非中央集権(分散的)となり、各データを企業(プラットフォーマー)ではなく、ユーザーが保有できるのが特徴です。
もちろん全てにおいて分散化されているので今まで課題であったメインサーバーダウンのリスクが無くなります。

近年のトレンドは、中央集権型コンピューティングから分散型コンピューティングに移行し、社会に対して多くの付加価値を創出し、それに伴い、それらの業界は凄まじい急成長の一途を辿っています。

例えばビットコインは、分散型金融ネットワークの代表的な好事例となりました。
ご周知の通り、ブロックチェーンと呼ばれるプロトコルによって実行されています。

ブロックチェーンは、情報を含むブロックが時系列に並べられ、チェーン(鎖)のように繋がっています。
ビットコインの場合、その情報は主にトランザクション(取引)に用いられています。

ブロック上でトランザクションを記録するためにコンピューティング能力が発揮されているのです。
いわゆる、マイニングを行うことで取引の透明性やデータ改ざんをほぼ不可能にさせています。

次に「Webの分散化」についてです。
これはビットコインのような真のP2P(ピアツーピア)のネットワークビジョンを前提としています。

つまり、この新しいインターネット領域ではメインサーバーを稼働させる必要はもちろんありません。
その代わりに、エンドユーザーはネットワーク全体を稼働させるためのコンピューティングパワーの一部になる必要があり、Web 3.0は以前のバージョンよりも独立した存在になっています。

現在の形式では、インターネットは高度に制御された環境になっています。
データ改ざんやハッキングのリスクを引き起こすのは現在、一部のプレーヤーの手に委ねられています。

また政府は、市民を監視下に置いて検閲を課すことによって、自国の権力を悪用することが可能な状態です。
中央当局がそれらを盗み出し、他の団体にユーザーのデータを金銭的利益のために売ることを可能にするという中央集権型ならではの「プライバシー問題」があるのです。

「Web2.0ではプライバシー問題に対応しきれていないため、どんな人でもノーコストで犯行に及ぶことができる」
と業界関係者はコメントしています。

Web2.0:2000年代中頃以降における、ウェブの新しい利用法を指す用語です。誰もがウェブサイトを通じて、SNS等の普及によって自由に情報を発信できるように変化したウェブ状態を指します。ブロックチェーンの登場まではWeb2.0の考えが主流でした。

それらはすべて私たちのデータであり、情報は今や商品に変わり、ビジネスの大きな収益力となる時代です。

「Webの分散型」は、ブロックチェーンプロトコルの最も有力なアプリケーションの1つとなっています。
既にこのソリューションを構築し、サービスローンチを控えている企業もすでに存在しています。

「Web3.0」のキーポイントは「プライバシー」

Web3.0と聞くと「正しい」、「間違っている」、「信じられない」などとその概念自体を評価する動きがありますが、概念をひとまず受け入れてその社会がどのようになるか、まで予測すると非常に興味深いです。

今回のWeb3.0というのはネーミング自体はさほど重要ではなく、概念として、「2.0」をプライバシーが無い時代とし、「3.0」をプライバシーがある時代として捉えているということを理解する必要があります。

もともとWeb3.0の他の概念や、インターネット上のプライバシーを自分に取り戻すという事は多くの場所で叫ばれていましたが、時代とともに具体的な事例も登場してより理解がしやすくなってきたと感じます。

我々の日常生活にまで落としこんで考えると、よりわかりやすい事例は身近に転がっていると思います。

シェアリングエコノミーはその代表的なビジネスモデルです。

シェアリング・エコノミーはシリコンバレーを起点にグローバルに成長してきた。PwCによると、2013年に約150億ドルの市場規模が2025年には約3,350億ドル規模に成長する見込みである。

総務省HP 1 シェアリング・エコノミー―ソーシャルメディアを活用した新たな経済

Airbnb(エアビーアンドビー)やUber(ウーバー)など部屋や車のシェアリングは、物自体の管理は各個人に帰属しています(プライバシー)。
日本のメルカリも出品する物は売買が完了するまでは同様です。

インターネット上では目には見えませんが、ビックデータは個人のものであり、インターネットに接続しているCPUやPCの容量(ストレージ)も個人に帰属しています(プライバシー)。

しかし、それらを気にしない人が多く、無料でそれらを垂れ流している状況と言えます。
これら目に見えないデータも各個人のものとして取り扱い、提供者には報酬をバックしようというのがWeb3.0の考え方なのです。

目に見えないものを実感させるのは少々難易度が高く感じると思いますが近い将来、パソコンやモバイルなどの端末や、インターネット回線費用などは無償で提供される時代も来ることでしょう。

「まさか」と感じる市場はブルーオーシャン市場かも!?

情報を取得するときに、理解できない情報が多いのがテクノロジーの世界です。
「まさかそんなことが現実に起きるなんて!!」という情報に触れたときがチャンスです。

「まさか」と思える情報レベルだと、まだその市場への参入者は少ないです。
「それはありだな」と評価できる情報レベルだと参入者が多いです。

上記の例の通り、今では当たり前のように世界で大人気ですが、10年以上前まで遡ると、シェアリングエコノミーは「まさか」の分野として位置付けられていたと思います。

世の中の情報をたくさん拾い、その中の「まさか」と思えるような情報をどんどん収集していきましょう!
これはもちろん、暗号資産に限らず全てのことに当てはまります!!
(市場に流れる情報をどのように集めて、取捨選択するのかが非常に大切になっていきます。しかし、その大前提として直近の世界経済の悪化が暗号資産市場にどれほどの影響を与えるのかについて理解するところから始まります。こちらをご覧ください!!)