【情報量日本一位】HoryouToken（ホーユートークン）をコインオタクが徹底調査！価格、上場はいつ？

こんにちは、コインオタクICO調査員（@_coin_otaku_）です。

コインオタクでは読者の皆さんから寄せされたご意見から、 「あのICOは今どうなっているのか？」 を、徹底調査してレポートして参ります。

私達コインオタク調査員は、プロジェクトに直接問い合わせるのはもちろん、ネットの意見や口コミからレポートを作成しております。中立な立場を保つため、双方の事実・意見をまとめています。


皆さんはHoryoutoken（ホーユートークン）をご存知でしょうか。
昨年2018年に『世界初の貧困を救済するトークン』としてTGEを行った通貨です！
「あれ、ICOじゃないの？」と思った方もおられるとおもいますが、最近、暗号資産のICOについて調べると、TGE案件やTGEプロジェクトという言葉を耳にしたりしませんか？
今回は、ICOと差異化を図っている「トークン生成イベント」とも言われるTGEについて紹介していきます！
ところで、みなさん坂本よしたかさんをご存知でしょうか？彼は、転売ビジネスで2億円以上を稼いだということで、セミナーや塾を開講、本を出版をしており、名前は暗号資産のICO案件でみかけたことがあるという方もいらっしゃると思います。
そんな中、インターネットではHoryoutokenについて様々な議論がなされています。理由としては、彼の代理店を介さなければ、Horyoutoken（ホーユートークン）のTGEには参加できないため、松本よしたか氏の評判を気にするあまり手を出しづらい方がいるからではないでしょうか。
そんなHoryouToken（ホーユートークン）の詳細について徹底調査したので一緒に追っていきましょう！

HoryouToken（ホーユートークン）ヘッドラインニュース

【速報】HoryouToken（ホーユートークン）、Chambaers Day 2019年に参加＜2019年12月6日＞

HoryouToken（ホーユートークン）の創設者とCEOはChambaers Day 2019年に参加しました。
Ganeva Chanbers商社のジェネラルディレクターに合い会話を交したり、プレセンテーションを見たりなど有意義な時間を過ごしたことを報告しています。

【速報】HoryouToken（ホーユートークン）、持続可能開発を支援＜2019年11月17日＞

HoryouToken（ホーユートークン）を利用することにより、持続可能開発を支援することが可能です。

【速報】HoryouToken（ホーユートークン）、東京で行われたSIGEF2019の事後報告動画を公開＜2019年11月1日＞

https://twitter.com/sigef19/status/1189892774377721857

HoryouToken（ホーユートークン）の基本情報

HoryouToken（ホーユートークン）の公式サイト、SNS一覧

HoryouToken（ホーユートークン）の特徴

HoryouToken（ホーユートークン）の目標

Horyou（ホーユー）はSNSとフィンテック技術融合したブロックチェーン技術を用いて、世界中の団体が集めた寄付金・義援金を正しい形で本当に必要としている国々へ使っているのか透明化する事と同時に届けることを目的としたプラットフォームの実現を目標としました。

世界には、十分な経済力がないために日々の最低限の生活さえままならない人たちがいます。そんな人に綺麗な水を飲める機会や予防接種の機会を提供したり、将来必要な教育を受けさせたりするために、日々さまざまな慈善団体が寄付を呼びかけていますよね。 しかし、寄付をする側からしてみれば、自分が寄付したお金や物資の行方が明確にはわからない場合が多いのではないでしょうか。はたして本当に必要な人たちに届けられているのか、自分の寄付金が届けられた後どうなったのか。集金後のプロセスが不透明で信頼がおける団体を見分けるのは難しく、何かしらの形で貧しい人を支えたいと思っていても、寄付に積極的になれない人は多いのではないでしょうか。
今の寄付の文化は寄付することにフォーカスしており、どう使われても寄付した側との繋がりが見えづらいです。寄付行為自体で満足するには持続的な活動は実現できないでしょう。

代表：Yonathan Parienti(ヨナサン・パリエンティ)

開発したのはYonathan Parienti(ヨナサン・パリエンティ)という人物で、元JPモルガンチェーススイス副社長といった経歴を持っています。 世界各国のコネクションを駆使して、HoryouTokenのアドバタイジング規模を世界に広げ、2018年には京都と東京で開催された、fintech world conferenceや東京で開催されたtokensky blockchain conferenceにも参加しています。

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彼は、「ベータ版の一般利用を開始したことは、公益のために行動することを目指したソーシャルネットワークの国際的な立ち上げへの重要な一歩である。Horyouは、日常生活の中でソーシャルネットワークが与える効果と影響力に気付いた。このため、Horyouは建設的な体験を求めているインターネットユーザー、すなわち身の回りで世の中に影響を与えたいと考える献身的なオーディエンスに対して選択肢を提供します。Horyouは社会的交流を促進し、オンラインとオフラインの世界のバランスをとる技術に尽力しています。Horyouは、プロジェクト、行動、アイデアを懸命に推進するあらゆる個人、組織、インターネットユーザーがHoryouのプラットフォームに参加し、新しいインターネット理念を推進することを望んでいる」と語りました。

HoryouToken（ホーユートークン）が問題視したのは 〜寄付の先にあるもの〜

HoryouTokenが問題視したのは寄付の先にあるものです。
寄付の先にあるものとは主に下記の2点です。

持続性

今、貧困は世界で取り組まなければならない問題として注目をあびています。数え切れないほどのボランティア団体が設立され、国を問わず助けを求める人たちを助けようと支援物資が送られています。一方で、今問題になっているのは、支援の持続性です。恵まれない貧困地域への支援方法は様々ですが、支援の将来性を読み間違えた取り組みは、かえって人々を苦しませることになります。 1990年〜2000年代のアフリカにて、巨額の資金が投入されたものの後で「むしろ悪影響だった」と分かったボランティアがありました。
「プレイポンプ」は、メリーゴーランド型の水汲みポンプシステムです。電力などを使わず、子どもたちが遊びながらグルグルまわすと水が汲み上げられるという画期的な仕組みです。 プレイポンプが製作された背景としては、発展途上国の農村では、村の女性や子供たちが何十キロメートルも歩いて手押しポンプで水を組まなければならない現状がありました。 この取り組みは、世界からも注目され、2000年、世界銀行（World Bank）の「Development Marketplace」を受賞し、2006年には前米大統領夫人のローラ・ブッシュ（Laura Bush）が1600万ドルから寄付を受けました。2007年と2008年の「World Water Day」では「100 Pumps in 100Days（100日で100ポンプを！）」という募金キャンペーンも実施されたほどです。
ところが、このプレイポンプには仕組みならではの2つの問題が発生してしまったのです。1つ目に、水をくみ上げるには、常に一定の力を加えつづける必要があるため、実は遊ぶ子どもたちはすぐに疲れてしまっていたということ。大人にお金をもらってプレイポンプを回していた子供たちもいたそうです。これでは、寄付金のせいで子どもたちの労働を増やしてしまったようなものです。
2つ目に、コスト面。旧来の手押しポンプと比べ、性能はほとんどの面で劣っていたものの、 1台あたりのコストは1万4,000ドルと従来型のなんと4倍だったそうで寄付の持続性に欠け、スポンサーも失敗を認めて今では活動を辞めている企業もあるようです。
つまり、このような事例から言えることは、ボランティアの団体によって提示されている情報の中にどれほどの効果があるのか信ぴょう性がないプロジェクトには問題があるということです。寄付の先にある未来を想定しなければ、恵まれない人々を逆に苦しめることになります。

寄付の使い道

次に、問題となるのはボランティア団体の活動する分野です。つまり、必要以上の寄付金が寄付されるべき分野にされていないか見極めなければならいということです。 さて、日本にいれば今まで一度はUNICEF（ユニセフ）の募金活動を耳にしたことがあるのではないでしょうか。 あまり知られていませんが、公益財団法人 日本ユニセフ協会の中でも活動によっては全く寄付の使い道が違います。 本来の日本ユニセフの東京事務所は、国連大学の一室にあり、職員も11名ほどです。一方で、日本ユニセフ協会は2001年に東京都港区高輪に 地下一階から地上５階、敷地面積1,310㎡の事務所を総工費25億円をかけて建てました。
ここでポイントとなるのが、建築費から維持費まで、全て庶民の善意の寄付で賄われているということです。 このような寄付金の使い方はあまり望ましいとは言えないですよね。

HoryouToken（ホーユートークン）が目指す世界・目的

彼が着目したのは、SDGs（エスディージーズ）Sustainable Development Goalsの略で、日本語では「持続可能な開発目標」という訳になります。 SDGsは2015年9月の国連サミットで採択されたもので、国連加盟193か国が2016年～2030年の15年間で達成するために掲げた17個の目標です。目標は上記の画像の通りになります。近年、ピコ太郎がSDGsのPPAPバージョンを作り国連で披露したことでニュースでも取り上げられ、日本でもSDGsの認知度は上がりつつあります。
しかし、ヨナサン氏はそれらの目標を達成するために必要な「関係者全員の参加」が今現在できていないことを指摘しました。そこで、個人、企業 、民間事業、営利団体および非営利団体そして政府がアイディアを共有しあい、協力することができるプラットフォームの開発を思い立ったのです。
つまり、先ほど触れた問題「寄付の持続性と行き先」を他の活動と比較しながら正しいやり方なのか判断することができるのです。 HoryouTokenは、ソーシャルメディアの活動を積極的かつ有意義なやりとりのために活用するコミュニティインセンティブを創出するために、Ethereum Blockchainの上に構築されるユーティリティトークンです。 Horyouプラットフォームは、Spotlight、およびHoryou Foundationを通じて、HoryouTokensの日々の取引を収益化し、コミュニティにプラスの影響力をもたらします。 これにより、Horyouやその他の分散プラットフォーム用のプロトコル層での社会的な優位性が可能になることを目指しています。

Spotlight（スポットライト）とは

Spotlight（スポットライト）とは、プラットフォーム上の積極的な活動のために、Horyouプラットフォームの顧客が利用できる一種のデジタル通貨です。 Horyouコミュニティ内で回覧され、Horyouの任意のメンバー/パートナーによって購入されるか、または条件の下で使用を許可されます。 1つのスポットライトは3.65 $（またはサポートされている国では他のそれぞれの通貨）で購入することができます。

HoryouToken（ホーユートークン）が可能にする事

ユーザーは、HoryouToken（ホーユートークン）を利用することで２つのことが実現可能になります。 1つ目は、ユネスコの活動への援助です。Horyouのトークンが取引されるごとに、0.05％の寄付金がHoryou財団に送られ、その寄付金はユネスコでの活動で使われることになります。
2つ目に、募金や義援金が正しく使われているか、判断材料を得ることができること。 Horou（ホーユー）は、現状ではボランティア団体の活動内容を判断できず、大きな団体の知名度のみで集金が行われている事に着目しました。ボランティア団体と寄付者同士が相互に支援活動の情報をやり取りし、活動内容を評価するコミュニティを構築することで、支援団体の信頼性向上を図っていくようです。 ブロックチェーンによって実体の無い団体であれば返金を可能としています。

HoryouToken（ホーユートークン）のイベント・サービス

SIGEF (Social Innovation and Global Ethics Forum)

SIGEFは、国連の持続可能な開発目標（SDG）に沿って、より良く、より公平で、より持続可能な世界を形成するのに役立つソリューションを紹介することを目的とした、世界中の都市で開催される毎年恒例の国際イベントです。 SIGEFは、公共および民間部門からの有名な講演者および主要なビジネス関係者、ならびに市民の代表者の参加を中心に構成されています。ここでは、約100個のNGOやプロジェクト開発者が、具体的な解決策の原因、行動、提案を発信し、革新的なプロジェクト保有者は授与されます。 第5回は、シンガポールで行われました。

Horyou Village、Horyou TV

すべての大陸からの芸術家や様々な個性、そしてあらゆる年齢層や人々の生活を結びつけ、共有する特権的な瞬間に参加する排他的なHoryouマルチメディアコンセプトです。 Horyou Social Web TVでライブストリーミングされているコンサートや、ブログ、雑誌、そしてYoutubeなどでソーシャルメディア上のチャンネルを配信しています。

Horyou App

デスクトップはプラットフォームと同様に、ユーザーは自分の活動の認知度を向上させると共に、他のメンバーのアイディアに「スポットライト」をあてることでお互いをサポートできます。そのコンテンツはジャーナリズムや人生の経験など様々です。

Horyou Token（ホーユートークン）のトークンの配分

Horyou Token（ホーユートークン）の類似プロジェクト、他のICOにはない特徴

類似プロジェクト①： AidCoin

AidCoinは、個人が寄付をしたあともイーサリアムネットワークを使った「AidChain」と呼ばれるブロックチェーンを通して、お金の行き先を追跡できるユーティリティトークンです。これにより、いつ、誰に、どのくらい寄付金が届くかを見届けることができます。さらに慈善団体が自サイトに寄付ボタン「AIDPay」を組み込むことで、さまざまな仮想通貨をAidCoinに変換して寄付することが可能です。

類似プロジェクト②： Donaプラットフォーム

donaプラットフォームは日本発の寄付プラットフォームです。「寄付金の流れを透明化」を目的とし、ブロックチェーン技術の特徴を生かしています。HoryouToken（ホーユートクン）の目的と完全一致していますね。
「寄付先に対する情報、評価、寄付の成功体験を共有するコミュニティを構築」することで、寄付市場への関心と理解と共感を広め、寄付を「よくわからないまま金銭を投じ、自己満足を得る手段」から「支援する活動を自ら選び、成功体験を実感し、互いに共有しながら社会を改善していく手段」に変えるための新たな寄付モデルを生み出すと話しています。

TGE案件

Horyou（ホーユー）は通常のICOと違いTGE（トークンジェネレーションイベント）である事を強くアピールしております。
TGEとは「Token Generating Event」の略です。この言葉には非常に重要な意味が含まれます。 行うことは「ICO」も「TGE」もほとんど同じです。ホワイトペーパーなどで暗号通貨の情報を伝え、クラウドファンディングで資金を募り、暗号通貨の開発を行い公開するという流れは同じです。 しかし、TGEプロジェクトでは、情報を精査し、公開しても問題ないといったものを「ICO」ではなく「TGE」として資金調達を行い、ＩＣＯとの差別化を図っています。
TGEは以下の３つの内容を精査しています。
①集めた資金の使用目的
②流通の仕組みや通貨の利用方法
③法的問題
この3つの内容に一定の審査基準があり、基準に満たないものはTGEとして扱わないというシステムです。
では、TGEは、安全・安心なのか？ いいえ、、TGE＝安全なICOというわけではありません！
ポイントは、どの精査機関がICOとTGEとの区別を判断しているのかということです。 TGEに関しましては、単なる第3者による評価称号に過ぎないので、ある程度の審査はありつつもお金さえ払えば出来てしまいます。 つまりTGEだからとは言っても完全に信頼できるわけではないということなのです。
TGE案件のプロジェクトに関してさらに知りたい方は以下の記事から。
Jasmy（ジャスミー）
Plug（プラグ）
Centrality（セントラリティ ）

HoryouToken（ホーユートークン）の運営メンバー

Yonathan Parienti/Horyou創業者兼最高経営責任者

有望な金融業界でのキャリアを経て、Yonathan Parienti氏は、スイスのジュネーブに拠点を置く革新的な大手グループの1つである、社会福祉のためのソーシャルネットワーク、Horyouを見つけることを決心しました。

Yonathan氏は、JP Morgan Chase、中国銀行、Julius Baerなどの主要な世界的な銀行グループでの以前の上級管理職の責任から引き出された、国際金融市場についての深い知識を持っています。

Parienti Eliahou Léon / Chorioの会長兼共同創設者

EliahouLéon氏は、40年以上に渡って最先端の技術産業を担当してきたHoryouの共同創設者兼会長です。

Cyber​​netix、Thales（いくつかの部門）、Valtronicなどの技術グループの元マーケティングおよびセールスディレクター、彼は科学および数学の教師の研究開発の彼のキャリアを始めました。

David Parenti：Horyou創業者および元最高執行責任者

David Parientiは、Horyouの創設パートナー兼元COOかつ、Bitcoinのエバンジェリストであり、暗号通貨の早期導入者であり、ブロックチェーンテクノロジに対する可能性を広く認識しています。

Davidは、スイスのファミリーオフィスでテクニカル分析とチャート分析を行い、多資産クラスの取引に関して10年以上の財務専門知識を築いてきました。

Ali El Brody：Khorjuテクニカルディレクター

コーディングの世界で13年の経験を持つAliは、彼の技術的直感、そしてコーディングとソフトウェアアーキテクチャに対する情熱を活用して、独自の専門知識を開発しました。

彼の進路は、サノフィアベンティス、エシロール、アパヴェ、アトスのようないくつかの主要な国際的グループに恩恵をもたらしました。

2013年にLeory Expert DeveloperとしてHoryouに入社し、絶え間ないサポート、革新的なスキル、そして彼のチームメンバーであるHoryouのCTOへの指導を通してサポートを受けました

Alexandra Dimova ：最高経営責任者兼最高経営責任者（CEO）

Alexandraは、トップビジネススクールおよびスイスを拠点とする新興企業のプロジェクトマネージャおよびアカデミックチームとして5年間の経験があります。
国際的な環境における7年以上の組織的および管理的経験を持つAlexandraは、クライアントサービス指向、プロジェクトの計画および実行の成功、情報の迅速な保持、優先順位に精通しています。

Eli Ayoub：コルジュのエグゼクティブチームとアドバイザー

Elieは5つの大陸すべてで40年以上にわたる国際的な企業および法的コミュニケーションの専門知識を持っており、その多くはMcCann Erickson International（現在は単にMcCann）やYoung＆Rubicam Internationalなどの主要なネットワークを使っています。

Jonathan J. Attiya：プロセス/ブロックチェーンのプロジェクトマネージャー

Jonathanは、多数の国際特許（認証、暗号化）の共同発明者です。 HoryouのCEOおよびCTOと共同で、彼は現在ソーシャルネットワークのブロックチェーン戦略的開発を監督しています。

10年間R＆Dエンジニア、彼は革新の学際的なチームを調整し、いくつかのスタートアップを助言しました。

Noriko Mitsui : Horyou パートナー兼Horyouジャパンアンバサダー

日本生まれの韓国国籍のノリコ・ツツイは、20年以上のビジネス経験を持つ、慈善家であり起業家です。ノリコは10年以上にわたり家族経営の多角的事業の発展をサポートし、同時にNECコーポレーションとヤナセ＆コーポレーションでカスタマーリレーションの専門知識を築き上げました。

HoryouToken（ホーユートークン）ロードマップ

2018年4月： スマート契約＆トークン配分イベント
2018年9月： Social Innovation and Global Ethicks Forum（ソーシャルイノベーションアンドグローバルエティックスフォーラム）
2018年12月： HoryouToken 暗号通貨取引所にて公式に上場
2019年1月： Horyou Marketplace（ホーユーマケーケットプレイス）開始
2019年10月： HoryouToken（ホーユートークン）支払いAPI開始

HoryouToken（ホーユートークン）最新情報

https://www.youtube.com/watch?v=2fFRZhDuMz4
2019年1月31日から2月1日にかけてParis Blockchain Summit(パリスブロックチェーンサミット）が行われました。パリで最初のブロックチェーン産業に特化した国際イベントで、有名なインフルエンサー、投資家、政府代表、ブロックチェーン開発者、法律事務所、サービスプロバイダーなど、ブロックチェーンエコシステムの主要な国際的な主要企業が集まりました。
Horyou(ホーユー)はこのイベントの公式メディアパートナーとして活動しているようです。公式horyou blog(ホーユーブロ）には掲載されておらず、Paris Blockchain Summit(パリスブロックチェーンサミット）の公式ホームページに名前が載っているだけなので実際の活動内容は不明です。コインオタクは今後も実態を追って行きます！

Horyou Token（ホーユートークン）将来性・まとめ

プロジェクトの内容的に未来に生き残る可能性は低く、マーケティングが上手ければ評価されることもあるかもしれないがそれも一過性のものです。いずれは消えゆくコインとして見ていいでしょうね。 別にこの発行主体がこの事業をやる意味は無く、本当に善意でこのようなプラットフォームを作りたいと思う人は、そもそもICOせず自分のお金とコネで作るはずです。ビジネスの色が少しでも入ってしまえば、それは善意では無くなるってことです。 もし自分が寄付をしたい側にいたとするならば、BTCやETHやwechat payや、既にあるもので今すぐ寄付をするでしょう。 「この発行主体、且つこのプラットフォームじゃないとダメな理由」が明確に出来るまでは様子をみたいところですね。

世の中を良くすることを本筋にしたプロジェクトです。もちろん大義ある内容ですが、暗号資産市場で行われることで若干のミスマッチが生じるかもしれません。支援者の多くが、寄付の結果もたらす世の中の改善よりも支援者自身の利益を注力している可能性があるためです。資金調達の際、一般的には出資者を選定しますが、ICOでは出資者を選ぶことはありませんでした。その結果、プロジェクトの方向と支援者の方向がミスマッチを起きてしまいプロジェクトの運営に支障をきたすことがあります。今回もリターンを金銭で求めにくいプロジェクトだけに、今後の落としどころが難しいと感じます。