【情報量日本一位】Neo（ネオ）の最新情報と将来性をコインオタクが徹底調査！

https://coin-otaku.com/topic/6428?id=2959

Neo（ネオ）の基本情報

Neo（ネオ）の主要取引所一覧

Neo（ネオ）の公式サイト・SNS一覧

NEO（ネオ）の情報を日本語でいち早く入手するためのコミュニティ「NEO JAPAN」があるのをご存知でしょうか。
イーサリアムに負けないプラットフォームを目指すNEO（ネオ）を応援するツールがたくさんあり、いつでも参加を募集しています。

https://www.youtube.com/watch?v=f91–9aBCew

Neo（ネオ）の目的

 
NEO（ネオ）は、ブロックチェーン技術とデジタルアイデンティティを使用した資産のデジタル化、スマートコントラクトを使用したデジタル資産の自己管理を行い、分散ネットワークで「スマートな経済」の実現を目的としています。そのためにNEO（ネオ）はエコシステムの開発、成熟した開発ツールの提供、開発ドキュメントの改善、教育と訓練活動の組織化、財政支援の提供を目指しています。

デジタルアセット

デジタルアセットは、電子データの形で存在するプログラマブルな資産です。ブロックチェーン技術により、資産のデジタル化は、分散化、トラストレス（信頼不要）、追跡可能、高い透明性、仲介者不要を可能にします。NEO（ネオ）ブロックチェーンでは、複数のタイプのアセットを登録、取引、および流通することができます。デジタルアイデンティティによって、デジタルアセットと物理アセットの接続を証明することが可能です。検証されたデジタルIDで登録された資産は法律で保護されます。 NEO（ネオ）には、グローバルアセットとコントラクトアセットの2種類のデジタルアセットがあります。グローバルアセットはシステムスペースに記録することができ、すべてのスマートコントラクトやクライアントによって識別することができます。コントラクトアセットは、スマートコントラクトのプライベートストレージ領域に記録され、互換性のあるクライアントにそれらを認識させる必要があります。コントラクトアセットは、ほとんどのクライアントとの互換性を実現するために特定の基準に準拠します。

デジタルアイデンティティ

デジタルアイデンティティとは、個人、組織、および電子形式で存在する他のエンティティの身元情報を指します。デジタルアイデンティティを発行または使用する際のアイデンティティの検証には、顔の特徴、指紋、音声、SMSなどのマルチファクタ認証方法の使用が含まれます。

スマートコントラクト

開発者は新しいプログラミング言語を学ぶ必要がなく、使い慣れたIDE環境（Visual Studio、Eclipseなど）でC＃、Javaなどの主流プログラミング言語を使用して、スマートコントラクトの開発、デバッグ、コンパイルを行うことができます。NEO（ネオ）のユニバーサル軽量仮想マシンNeoVMは、確実性、並行性、スケーラビリティが高いという利点があります。NeoContractのスマートコントラクトシステムは、世界中の何百万人もの開発者がスマートコントラクトの開発を迅速に実行できるようにします。

Neo（ネオ）のソリューション

NEO（ネオ）は通貨であるばかりでなく、システムを動作させるプラットフォームとしても機能します。 NEO（ネオ）によって作成できるブロックチェーンは、通貨としてのNEO（ネオ）を移転させるものに限定されません。 例えばNEO（ネオ）を介してゲームアプリをつくることも可能です。 これに関連し、NEO（ネオ）では2種類のトークンが発行されています。 暗号資産としてのNEOと、プラットフォーム上で使える燃料トークンとしてのNEOGAS（略称GAS) です。
NEO（ネオ）のトークン総数は1億、NEOGASも同じく1億の総制限があります。 NEOGASは新たなブロックが生成されるごとに発行され、およそ22年で総制限数全てを発行することを予定しています。 従来、こうしたブロックチェーンによるプラットフォームとしてはイーサリアムが有名でした。このためイーサリアムと比べて何が異なるのかがNEOの大きな特徴となります。 イーサリアムにせよNEOにせよ、ブロックチェーンによるプラットフォームは分散型ネットワークを利用したスマートコントラクトの（ネオ）基盤となることを目指しています。
それでは何が違うのかというと、NEO（ネオ）とイーサリアムでは、最終目標としてのスマートコントラクトの形が異なります。 NEO（ネオ）公式サイトのトップに”Digital Assets + Digital Identity + Smart Contract=Smart Economy”という標語が掲げられているように、NEO（ネオ）の目的はデジタルアイデンティティをスマートコントラクトに組み込むことによって、実在するデジタル資産を反映したスマートコントラクトシステムを構築することです。 スマートコントラクトの作成と実行によってデジタル資産を動かすことが可能となるこの経済システムをNEO（ネオ）は「スマートエコノミー」と呼んでいます。
このような資産との連動が実現すれば、スマートコントラクトの妥当範囲がより大規模なものとなることは間違いありません。NEO（ネオ）の理念とシステム設計は、何よりもこのスマートコントラクトの実装とスマートエコノミーの実現に向けられています。

他のICOにはない特徴や優れている点

承認システム：DBFT

NEO（ネオ）はDBFT(ビザンティン耐障害性コンセンサスメカニズム)による承認システムを採用しています。
DBFTにおいてトークン保持者は記帳者となるブックキーパーを選ぶことができます。複数のブックキーパーの中からさらに代表者が選出され、新しいブロックを生成します。
生成されたブロックは再び代表者以外のブックキーパーによる投票にかけられ、ここで2/3以上の賛成を得られると新しいブロックの妥当性が承認されます。
2/3以上の証人が得られない場合、新たな代表者が選出され、2/3以上の承認が得られるまで同じ手続きが繰り返されます。
複数のブックキーパーが投票によって新しいブロックの妥当性を検証し、ブックキーパー自身の投票そのものもまた、代表者を選出するトークン保有者の投票によって常に検討されます。
この仕組みは、意図的なミスや裏切り行為によって集団に不利益をもたらす者が出るビザンティン問題に対して有効な対応を提供します。
マイニングのために多額の投資をすることができる者や、もともと多くの仮想通貨を持っている者がより有利になるPOWやPOS方式と比べて、DBFT方式では通貨の持ち分に応じて誰もがブロックの生成に関与することができるメリットもあります。
また、デジタルアイデンティティ技術によってブックキーパーは個人、または機関の本名となるため、ブックキーパーの資産に対して凍結、取り消し、継承、検索、および司法上の決定を行うことが可能です（NEO（ネオ）では必要なときにそうした操作をサポートする予定であるとのことです）。
DBFT方式のこうした特徴はスマートコントラクトの通用性を拡大し、NEO（ネオ）の目指すスマートエコノミーの規模拡大に資するものだといえるでしょう。

安全性

Neo（ネオ）は「スマート資産のためのプラットフォーム」を提供するので、ネットワークの中で使われる暗号資産を、ブロックチェーン技術によって安全に管理することが可能になります。 またNeo（ネオ）は「中国初オープンソースパブリックチェーンブロックチェーン」でもあります。オープンソースパブリックチェーンというのはつまり、ビットコインのように誰もが見ることができ、誰もが参加することができるということですね。

価格・時価総額

安定した高値を保っていることでも人気のある通貨です。 2019年3月現在第17位時価総額$562,208,772つまり625億円です。2018年8月第14位に位置していた時の規模では1,500億円にも及びます。 同じ分散型プラットフォームのEthereum（イーサリアム）は現在時価総額がおよそ3兆円あるのでその規模には差があると言えます。 しかし、Ethereum（イーサリアム）のプロジェクトが開始されたのが2013年、Neo（ネオ）の開始が2016年ということを踏まえると、期待値が高まります。

技術：NeoContract、NeoX、NeoFS、NeoQs

デジタル資産やスマートコントラクトを組みあわせた分散型ネットワークで、NEO（ネオ）のシステム内では多くの独自技術が使われています。 これらの「NeoX」「NeoFS」「NeoQS」「DBFT」などの独自技術は将来の経済インフラになるともいわれています。
NEO（ネオ）にはスマートコントラクトを促進するための技術が使われています。
まず、NeoContractはNEO（ネオ）独自のスマートコントラクトシステムです。

この3つの部分からなります。
 InteropServiceによって他のブロックチェーンおよび非ブロックチェーンシステムにNeoVMを移植することが可能 となり、スマートコントラクトの有用性が高まります。
またDevPackによってNEO（ネオ）プラットフォームでのスマートコントラクト作成が容易になり、NEO（ネオ）システムを用いるコミュニティの活性化をはかることができます。
 NeoXはクロスチェーン相互運用性を実現するためのプロトコル です。
保証されることで、複数のチェーンにわたって別々のパートを実行するクロスチェーンコラボレーションが可能になり、スマートコントラクトの可能性が広がります。
 NeoFSはInteropServiceの1つとして機能する、分散ストレージプロトコル です。中央サーバーではなくブロックチェーンにファイルを格納し、アクセスすることを可能にします。
デジタルIDとNeoFSを組み合わせると、中央サーバーを介さずに分散ネットワークによってデジタルIDに用いるデジタル証明書の割り当て、送信、取り消しが可能となり、スムーズに手続きを行うことが可能です。
 NeoQSは暗号化メカニズム です。
高速かつ大量の計算を可能とする量子コンピュータによる暗号解読に対しても抵抗性を持つものであるとされています。
これらの技術を導入した結果、 NEO（ネオ）によってスマートファンドやソーシャルネットワーキング、分散型取引所、知的財産取引市場、予測市場、広告市場、ハッシュパワー市場、NeoGas市場といった分散アプリケーションが実現されました 。 従来の暗号資産によるサービスはほぼNEO（ネオ）によってもできることとなり、NEO（ネオ）は先行する暗号資産の「いいとこどり」と言われるほど様々なニーズにこたえています。

Neo（ネオ）商品、サービス

ホワイトペーパーにも記載されているように、以下の分野の分散型アプリケーションをNEO（ネオ）を使って以下の分散アプリケーションを開発することが可能になります。

これらを開発するために大きな役割を果たすのが上述した

の3点になります。

類似プロジェクト： Ethereum（イーサリアム）とNeo（ネオ）の違い

イーサリアム(Ethereum)の基本情報について知りたい方はこちらの記事をご参照ください。
コインオタクではEtherium（イーサリアム）に関する記事を数多く掲載していますので、気になる記事をぜひチェックしてみてくださいね！

では本題にうつりましょう！
NEO（ネオ）とイーサリアムとは同じ分散型プラットフォームでありながらもどういった所が異なっているのでしょうか？ 一概に分散型プラットフォームといっても細かい違いがそれぞれありますよね。

複数言語により開発が可能

開発言語の点においてNEO（ネオ）は広い一般性を有しています。 NEO（ネオ）のプログラミングに必要な言語や開発環境はC＃、VB.Net、F＃、Visual Studio、Java、 Kotlin、Eclipse、C、C ++、GO、JavaScript、TypeScript、Python、Rubyといった、従来のプログラミング言語と同じものです。NEO（ネオ）だけに特化した言語が使われるわけではありません。
この点は、プログラミングに独自の言語を用いるイーサリアムと大きく異なる部分でもあります。イーサリアムの場合、Solidity、Serpentのようなイーサリアム独自のプログラミング言語を用いる必要があるため、プログラムを書くのがなかなか難しいと言われており、特殊な言語での開発だとプログラムを書く際のバグも生じにくいです。バグが生じにくいのは大変良いことですね。
プログラミング言語が豊富であることから、開発者は新たな言語を学ぶ手間なく、NEO（ネオ）を使ったスマートコントラクトの実装に取り組むことができるので、開発難易度はイーサリアムよりネオの方が低いと言われているのです。 また低コストで取り組めることによって、NEO（ネオ）によるスマートコントラクトのコミュニティの活性化を促すことができます。

発行上限がある

ビットコインを含め多くの仮想通貨には通貨の発行上限があらかじめ設定されており、NEO（ネオ）も同じく上限を1億NEOと設定しています。一方で、イーサリアムは現時点において発行上限がありません。 発行上限を設定していないがために、イーサリアムには価格が下がってしまう可能性もあります。これは、需要と供給の関係性からインフレに転じる可能性が考えられるからです。

処理能力のクオリティ

NEO（ネオ）はＤＢＦＴと呼ばれる独自のコンサルアルゴリズムをもっていることから、処理能力が非常に高いことが特徴です。
この違いもあって、EthereumとNEO（ネオ）の間にはトランザクション能力に大きな違いがあります。
Ethereumも現在トランザクション能力の向上に尽力しているものの、現在は15件/秒になっています。
これに対してNeo（ネオ）は1秒間に1000取引が出来るほど処理能力が高くNEO（ネオ）の最適化次第では、処理性能は1秒間に10,000取引まで出来る可能性があります。この違いはかなり大きく、トランザクション能力の違いだけで乗り換えられる可能性があるほどです。
世界最大のシステムのVISAが1秒間に約5000取引といわれているため、Neo（ネオ）が1秒間に10,000取引することができたら、凄い技術だということが分かります。

合意形成アルゴリズムの違い

Ethereumでは現在Proof of Workと呼ばれるBitcoinでも用いられている代表的なコンセンサスアルゴリズムを用いています。PoWでは非中央集権型のアプローチを実現しているものの、非効率的で意思決定が遅いのが問題になっています。また電力消費量も膨大で、システムの運営に相当な負担を強いていると言われています。
それに対してNEO（ネオ）では、Delegated Byzantine Fault Tolerance（dBFT）と呼ばれれるコンセンサスアルゴリズムを採用しており、イメージとしてはProof of Stakeに近いイメージのモデルになっております。 細かい話を飛ばして結論から述べると、 ハードフォークを回避することができるメリット を有しています。これはリプレイ攻撃によるデータ流出やハッシュパワーの分散、コイン自体への不信感など多くのデメリットを回避できるのと同義です。

量子コンピューターへの対策

当初ブロックチェーンは従来のコンピューターではセキュリティ上破られることはなく完璧なシステムであるとされていました。 セキュリティの高さはハッキングによるデータ流出を不可能にし、暗号資産の確固たるメリットとされてきました。
しかし近年、計算能力が従来のコンピューターの1億倍を有する量子コンピューターの開発が進んだことにより、量子コンピューターによってブロックチェーンのセキュリティを破ることが可能であることがわかったのです。 これに対してNEO（ネオ）ではNeoQSと呼ばれる量子コンピューターに耐えうる仕組みの実装を行い、量子コンピューター対策が進められています。
一方で、Ethereumでは量子コンピューター対策は行われておらず、将来性に対して不安視されている声もあります。

政府との密接な関係政府との密接な関係

中国政府が暗号資産に対して厳しい規制をしたり、ICOを禁止する中でNEO（ネオ）は極めて異質な存在とも言えます。 なぜならNEO（ネオ）は中国の地方政府と協力してプロジェクトを進めていたり、政府からの資金援助を受けているからです。この点からも中国政府からの期待値も高く、百度や微信と同じように中国国内で唯一認められる暗号資産として地位を築いていくことが予想されます。 この点からも成長していく公算がとても高いのです。

創設者：Da Hongfei氏とErik Zhang氏

NEO（ネオ）の創設者は Da Hongfei氏とErik Zhang氏 です。2人はNEO（ネオ）、およびNEO（ネオ）の前身である仮想通貨AntSharesを開発したOnchain社を共同創設しました。
ちなみに企業として利益を追求するOnchain社に対し、組織としてのNEO（ネオ）はそれ自体利益を生まないコミュニティベースの存在であり、両者は異なるファンドによります。
Da Hongfei氏はNEO（ネオ）を牽引するトップCEOであり、NEO（ネオ）の顔ともいえます。
また、Erik Zhang氏はNEO（ネオ）のCEOであるとともに、開発の中心となった技術者でもあります。
2人に加え、NEO（ネオ）のCEOとしてTony Tao氏が参与しています。
Tony Tao氏はOnchain社の事務総長でもあり、またブロックチェーンを基盤としたファンド、Nest Fundを創設しました。

提携『大手企業と次々に提携、ビッグプロジェクトにも参加』

1-1中国版Amazonと呼ばれる大手企業「アリババ」との提携を発表しました。 アリババでは、法人向けのメール関連の技術をNEO（ネオ）が提供していくほか、今後もNEO（ネオ）のプラットフォームを利用した開発が進められていく予定です。
1-2　2017年11月18日：マイクロソフトとの提携 11月20日にNEO（ネオ）はマイクロソフトと提携してブロックチェーンの開発コンテストを行う事を発表しました。 マイクロソフトとネオによるコラボイベントなどが2018年3月に開催されましたが、この発表前、11月18日にNEO（ネオ）の価格は50%以上高騰しました。
2「THE KEY」 イーサリアム(ETH)ベースでICOが行われるものが多いんですが、NEO（ネオ）ベースで行われるプロジェクトとなります。 以下の2点が大きな特徴となっています。 ・「アイデンティティ検証ツールの分散型エコシステム」 ・「ナショナルビッグデータとブロックチェーンの使用」 簡単にいうと、「身分証明」や「個人の特定」がデータの改ざんが行われることなくできるようになります。 このプロジェクトが発展すれば、個人の認証(身分証明)だけでなく、病院でのカルテ管理や保険にも活用できる可能性が大いに期待できます。 驚くことに、すでにTHE KEYは実験段階に入ってるようです。
THE KEYのホワイトペーパーはこちらからダウンロードできます。

公開された動画

2017年最注目暗号通貨”NEO（ネオ）”の創業者との豪華対談
投稿者：ブロックチェーン・ラボ
公開日：2017年8月24日
https://www.youtube.com/watch?v=YbtUjnlvd9g
チャーリー・タカ氏が聞き手を務め、NEO（ネオ）創設の立役者であるDa Hongfei氏とErik Zhang氏、そしてTony Tao氏がそろって質問に答える、豪華なインタビューです。
NEO（ネオ）が新バージョンへとアップデートされた2017年8月8日当日に行われた、ホットなインタビューでもあります。
インタビューを受け、創設メンバーからは NEO（ネオ）とイーサリアムの違いは根本的な理念と設計の部分にある NEO（ネオ）が目指すスマートエコノミーの姿が力強く語られます。
また、NEO（ネオ）をプラットフォームとした実際のプロジェクトの紹介や、中国だけでなく世界の企業がNEOを使った開発に動き始めている現状から、世界に広がるNEO（ネオ）の潮流を感じることができます。
中国政府によるブロックチェーンの規制に対してどう思っているのか、今後の見通しはどうかということにも踏み込んだ質疑は、今後のNEOの可能性を考える上で有益な示唆を与えてくれます。
ここでは中国でのICO事業の知名度、取引の規模の現状についても、冷静な分析がなされています。
NEO（ネオ）Meetup in Tokyo 8/2017
投稿者：ブロックチェーン・ラボ
投稿日：2017年8月23日
https://www.youtube.com/watch?v=Y1rmePScqXs
東京で行われたミートアップの映像記録です。
ミートアップとは仮想通貨のオフ会などとも言われる会合で、世界各地で行われています。
東京で行われたこの時のミートアップにはＣＥＯであるDa Hongfei氏とErik Zhang氏が登壇し、NEO（ネオ）の理念について講演するとともに会場からの質疑応答にも答えています。
全てを視聴すると2時間超と長めの動画ですが、デジタルアセットやスマートコントラクトなどといった概念について、スライドの図を示しつつ説明してくれるのでNEO（ネオ）のシステムがとらえやすくなっています。
こちらは会場で示されたデジタルアセットのイメージ図です。

Neo（ネオ）のトークン配分

NEOの1億トークンは2つの部分に分かれています。最初の部分は、群衆の資金調達中にNEO（ネオ）の支持者に比例して分配される5,000万のトークンです。この部分は配布されています。
第2の部分は、NEO（ネオ）協議会がNEO（ネオ）の長期的な開発、運用、保守およびエコシステムを支援するために管理する5,000万NEOです。この部分のNEO（ネオ）はロックアウト期間が1年間で、2017年10月16日以降にロックが解除されます。この部分は取引所には入らず、NEO（ネオ）プロジェクトの長期サポートのみになります。その計画は以下の通りです：
・ NEO（ネオ）ディベロッパーとNEO（ネオ）協議会のメンバーを動機付けるために、1,000万トークン（合計10％）が使用されます
・ NEO（ネオ）エコシステムの開発者を動機付けるために、1,000万トークン（合計10％）が使用されます
・ NEO（ネオ）理事会が所有し、NEO（ネオ）プロジェクトにのみ使用される他のブロックチェーンプロジェクトへの投資には、1,500万トークン（合計15％）が使用されます
・ 1,500万トークン（合計15％）は不測の事態として保持されます
・ 原則としてNEO（ネオ）の年間使用は1,500万トークンを超えてはなりません

Neo（ネオ）のロードマップ

ストーリー

上述したように、本来Neo（ネオ）は、2014年にAntShares（ANS）という名前でした。
Da HongfeiとErik Zhangによって設立されたAntSharesは「中国初のブロックチェーンプラットフォーム」と呼ばれていました。
2人は、政府規制当局および民間企業の両方の要件を満たすブロックチェーンソリューションの必要性に応じて、 AntSharesに対する関心は高まり、 2016年に、ブロックチェーンベースの金融サービスを提供するベンチャー企業であるOnChainを設立しました。
そして 2017年に、AntSharesはNeo（ネオ）にブランド変更されたのです。
しかし実は、NEO（ネオ）は2018年に内部分裂をし、商業利用派が新たにマーケティング戦略としてOntology(ONT)というプロジェクト；エアドロップトークンをつくりました。
NEO（ネオ）分裂していた様子をコインオタクでもまとめているのでぜひこちらへ！

Neo（ネオ）のロードマップ

NEO（ネオ）チームは、 2018年の\期間におけるチームの研究開発目標を提示する研究開発ロードマップの更新しました。
ロードマップは、量子コンピューティングを念頭に置いて考えられてきた暗号技術であるNeoQS（Quantum Safe）リサーチに関するものです。
量子コンピュータが分散型ネットワークの暗号化メカニズムにどのように脅威をもたらす可能性があるかについては、多くの議論がありますが、NEO（ネオ）の解決策としては、最短ベクトル問題と最短ベクトル問題を採用した格子ベースのメカニズムとなります。 このアップデートは、第2四半期末までにリリースされる予定です。

Neo（ネオ）の懸念される問題点

NEO（ネオ）のデメリット：ＮＥＯ協議が全体の50％を管理

評価が高く、これからの伸びに期待されていますが、デメリットとして上げられるのが、 NEO協議会が全体（1億Neo）のうちの50％をNeo（ネオ）が管理している ことです。 これは、Neo（ネオ）を独占しているわけではなくシステム運用を円滑に保守するためと言われており、保険のような役割があるといわれています。 しかし、Neo（ネオ）協議会がNEOを手放した瞬間に大暴落が起こる可能性が否定できません。
中央集権型暗号資産のリップルもリップル社が全体の約60％を所有していることで、危険性が懸念されていました。 運営元が所有している暗号資産を一気に放出してしまうと、供給量よりも需要量が増えるため、その暗号資産の価格が暴落するといわれています。 そのため、NEO（ネオ）協議会の動きを今後もこまめにみていくことが重要です。

中国規制に巻き込まれる可能性がある

NEO（ネオ）は中国発祥の暗号資産です。中国は暗号資産に対して用心深くみているところがあります。
NEO（ネオ）はこれまで長い目てもチャート上では右肩上がりに価格が上昇しています。 しかし、2017年9月に中国政府がＩＣＯの禁止と暗号資産の取引の規制発表により、NEO（ネオ）も含めて暗号資産全体に大きな不安とダメージを与えてしまいました。 この中国政府が出した規制した理由は、ＩＣＯによる詐欺の防止やマネーロンダリングの対策が目的とされています。 その後すぐに規制は解除されましたが、今後、中国政府が何かしらの規制を打ち出し、その中にNEO（ネオ）が規制の網にかかる可能性は否定できません。
NEO（ネオ）は時価総額も人気も高く、世界中で取り扱われている暗号資産 なので、厳しい規制をかけることはないだろうと鷹をくくるのはよくないかもしれません。
また、NEOベースの通貨は取引所に上場しづらく、過去その関係で上場廃止になったコインも多々あります。
例えば、2019年2月22日に中国発のOKEx （暗号資産取引所）ではNeo（ネオ）の上場廃止することを発表しています。BinanseやHoubiでも同じく定期的にいくつかの銘柄の上場廃止は行われており上場廃止基準を明確に提示していますが、今回上場廃止理由は明らかとなっていません。
しかし、国家の方針を理由に、世界的大手取引所で上場が取りやめになる可能性は大変多くあります。OKExでは同じようにクアンタム(Qtum/QTUM)とエクスチェンジユニオン(Exchange Union/XUC)の上場廃止も発表しており、ネオを含める３つのコインと取引所は両方中国発です。また、他の中国暗号資産取引所でも一斉に上場廃止が発表されています。そのため、何かしら関係はあるのではないかと言われています。

Neo（ネオ）の運営メンバー

Erik Zhang/founder and core developer of NEO

Jianying Li/programmer

Ashley Rolleston/co-founder of City of Zion

Fernando Díaz Toledano/Founder of Red4Sec

Da Hongfei/Founder of NEO, Co-Chair of NEO Foundation.

最新情報

NEO DevCon

NEO（ネオ）エコシステムで年間最大の開発者ミーティングとして、NEO DevConは約400人の参加者を集め、50人を超える講演者を迎えました。 NEO（ネオ）の創設者であるDa HongfeiとErik Zhangは、将来のNEO Smart Economyを実現するためのビジョンそして安全性を共有し、各登壇者はブロックチェーン技術とビジネスをどう繋げたのか、初心者にもわかりやすい説明で発表しています。
【ハイライト】
Neo（ネオ）は、日本でこのような大々的なイベントを行なったことに関しては、日本市場に関して大変期待しており、ブロックチェーンに対して理解のある日本政府と成熟したゲームパブリッシャーがたくさんいる環境を活かしていきたいとしています。より日本の開発者にNeo（ネオ）を利用してもらい、開発の際や中国マーケットへロンチする際のサポートもできるとアピールしました。
また、司会者の質問に対して、Neo（ネオ）はGoogle等と競合することを目指すのではなく、ブロックチェーン導入にポジティブな姿勢を見せているインターネット業界における大手企業との提携を促進していきたいと述べています。

Neo（ネオ）の将来性・まとめ

Neo（ネオ）の将来性

中国市場　”中国初のパブリックブロックチェーン通貨”

NEO（ネオ）は中国で初めて、パブリックブロックチェーン技術によって創設された暗号資産です。 中国発信であるというNEOの特徴は、その将来性を考える上で注目すべきものです。
中国経済にはNEO（ネオ）にとって追い風になりそうな要素が多くあります。 まず、自国企業を優遇してきた中国の傾向を鑑みると、初めてのパブリックブロックチェーン通貨であるNEO（ネオ）はこの優遇を得て、暗号資産として独自の経済圏、独自の地位を確立していく可能性が期待されます。 また、日常生活におけるほとんどの支払いがアリペイやチャットペイによるモバイル決済に移行しつつあるという急速なキャッシュレス社会化も、NEOの目指すスマートエコノミーと親和性の高いものです。
送金や預金、割り勘での支払いなどアリペイのサービスは多岐にわたり、これになじんだ社会ならスマートコントラクトの浸透もスムーズに進みそうです。
ちなみに NEO（ネオ）のCEOは、アリペイなどのサービスを今後のパートナーとなりうる存在 として見ています。
もっとも、中国経済については規制の部分も見逃せません。 NEO（ネオ）は中国による暗号資産規制の動向によって大きな影響を受ける可能性があります。
もともと中国には暗号資産のマイニングを行う世界最大規模のコミュニティがあり、暗号資産取引市場が栄えていました。 しかし中国は2017年以降、暗号資産取引を規制し、これに待ったをかけています。 このため暗号資産の取引は制限され、新規暗号資産の発行も禁止されました。経済大国として非常に厳しいこの規制の結果、暗号資産市場としての魅力を見いだせなくなり、中国離れが起こる可能性も高まっています。
マイニングによって報酬を得るタイプの暗号資産に関しては、マイナーが拠点を他国に移す流れも起こりつつあります。 しかし必ずしも、こうした暗号資産規制がNEO（ネオ）の評価を下げることにはなっていないようです。
2018年1月、多くの暗号資産が急落する中でもNEO（ネオ）は高値を保っている状況があります。 暗号資産に対する中国の態度がNEO（ネオ）にとって今後どのようなプレッシャーとなるのか、あるいはならないのか、注目したいところです。

技術者育成や研究、ハッカソンの題材として

更に残った今のneo（ネオ）は商業利用ではなく技術者育成や研究、ハッカソンの題材などで使われていく点において将来性があるでしょう 実際NEO（ネオ）は、ハッカソンとコミュニティ主導の大会が、ネオコミュニティを繋げネオエコシステムを発展させるのに非常に役立つと考え、４種類の大会を先導しています。
【チャレンジ】 チャレンジは、ハッカソンと比較して規模が小さいことが多く、1年に数回開催されます。参加者にはNEO（ネオ）の開発面に特有のいくつかの問題が提供されますが、初心者から上級者まで様々です。これらのイベントは世界中の主要都市で開催されていますが、将来的にはオフラインでもオンラインでも開催される可能性があります。
【ハッカソン】 NEO（ネオ）ブロックチェーン上のdAppやコミュニティに関連するその他のアプリケーションの開発に焦点を当てたテーマベースの大規模開発者イベント。ハッカソンは大体数ヶ月前に発表され、指定された都市で開催され、多くの場合1日から週末まで続きます。
【コンペティション】 開発コンペは毎年1回オンラインで開催されています。世界中のチームや個々の開発者からの応募を受け付けています。 NEO（ネオ）スマートコントラクトを使用しているアプリケーションはすべて考慮されます。
【デザイン】 これらのイベントはNEO（ネオ）コミュニティのデザイナーを対象としています。イベントは大体発表され、オンラインで開催されます。個々のデザイナーやチームは自分の作品を使って競技に参加できます。

Web Bot（ウェブボット）がNEO（ネオ）の価格上昇を予想

Web Bot（ウェブボット）とはTwitterやSNSをはじめ、インターネット上にある発言をAIロボットが収集し分析をして、その暗号資産が上がるか下がるかを予想するAIプログラムです。
掲示板に書き込まれた言語から人の感情データまで読み込みことができるというAIで、今投資家の間では話題になっています。 例えば、SNS上で「ビットコイン時代はこれから！今が買いだ！」という情報が多ければ、 Web Bot（ウェブボット）は「ビットコインの価格はこれから上昇します」と予想します。 逆に、「ビットコインの時代は終わった・・」などマイナスの要素が多い情報が多ければ、Web Bot（ウェブボット）は「ビットコインの価格は下落する可能性あり」と予測します。
この、 Web Bot（ウェブボット）がNEO（ネオ）を「今後、中国政府の規制が厳しくなることが予想されるが、中国当局と暗号資産NEOの新しい関係が始まることで、NEO（ネオ）の価格は上昇する」と予測 しています。 このWeb Bot（ウェブボット）の予測が確実に当たるとは言えませんが、中国では2020年までにすべての分野をデジタル化することを宣言しています。 このプロジェクトの中にブロックチェーン技術が使われることもあることから、Web Bot（ウェブボット）の予測はある程度信憑（ぴょう）性があるともいわれています。
Web Bot（ウェブボット）の予測が当たるといわれている裏では、Web Bot（ウェブボット）信者の存在があります。 多くの投資家がWeb Bot（ウェブボット）の情報を頼りに、暗号資産を売買しています。 そのため、Web Bot（ウェブボット）が発言した内容通りに、投資家が達が行動することで、Web Bot（ウェブボット）の予測通りになっているということもあります。
ウェブボットの未来予想は、こちらの製作者のウェブサイトで購入できるそうです。

Neo（ネオ）のまとめ

以上がNEO（ネオ）についてになりますが、中国で初めてのパブリックブロックチェーン技術によるプラットフォーム・通貨であること、また同じくプラットフォームとして機能するイーサリアムとの類似から中国版イーサリアムとも呼ばれる理由がわかりましたね。呼ばれるだけあってユーザーからの信用度も高く、それに応じてプロジェクトも着々と進んでいることをメディアで発信しています。実際の所、NEO（ネオ）はおよそ半年でそのDappsやICOの数を倍近くまで伸ばしており、徐々にイーサリアムへ対抗してその経済圏の範囲を拡大させている実績は認知されるべきですね。もっともイーサリアムと比較すると、 NEO（ネオ）はよりスマートコントラクトの開発に適した特徴を備え、また、スマートエコノミーをより拡張する可能性を持ったもの といえるでしょう。また、NEOは上海発という事もあり、中国市場に特化してから世界へと拡大する潜在能力をまだまだ秘めているのではないでしょうか。
しかし、今後このNEO（ネオ）のエコシステムが国内で受け入れられるとは断定的には言えないでしょう。なぜなら、元々ICOに対しては否定的で過去にもICOの禁止や仮想通貨取引の禁止が唱えられている中国ですので、例えNeo（ネオ）が中国の規制が厳しくなる以前から首尾よくプロジェクトを進行してきたとしても、中国政府当局からの規制が行われる可能性は否めません。
ただ、現在中国は２０２０年までに「デジタル中国」を掲げて全ての分野でデジタル化・スマート化を進め国を発展していきたいとしている以上、Neo（ネオ）の存在、あるいは可能性は無視できないのではないでしょうか。そのため、何度も記述した通りイーサリアムを上回るとして持ち上げられている技術を持っているNeo（ネオ）には、長期的な期待ができそうですが、中国の動向をチェックするのが必要不可欠になります！！

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