仮想通貨

騙されてはいけない！世界で横行する暗号関連の詐欺ボットのネットワークをTwitterで公開

2018.08.21

1 15000件にも及ぶTwitter詐欺アカウントはBOTで運用されていた
2 今後は情報を受信するものだけでなく発信側も守れるプラットフォームでないと生き残れない
3 いかに情報を多く正しく収集できるかが肝

15000件にも及ぶTwitter詐欺アカウントはBOTで運用されていた

6日Twitterは、暗号資産を無料配布するという偽の宣伝を流しているアカウントが15,000件以上あると公表した。
Twitterは8800万件のアカウントを調査し、内15000件以上のBOTアカウントが偽のキャンペーンを配信していたり、暗号資産界隈の著名人になりすまして情報を流していることが分かったとのこと。
既に被害者となったヴィタリックブテリン氏やその他著名人は、自身の名前・プロフィール欄に「Non-giver of Ethereum」などと明記し、フォロワーに対して注意を呼びかけている。

今後は情報を受信するものだけでなく発信側も守れるプラットフォームでないと生き残れない

Twitter詐欺は全世界で共通。特に受け渡しが安易である暗号資産界隈では、その被害は拡大傾向にある。
更に、暗号資産界隈は情報の取得元が世界共通であるということ。これも被害を加速させる要因となっている。
確かに、より早く正確な、そして有益な情報を得るためにはTwitterは使用不可欠。
インサイダーに近い情報を流すアカウントも多数存在するため、信者の数はすぐに増加する。
視点を変えて話をすれば、情報発信者に対しても同様に詐欺にあうリスクが付きまとっているとも言える。
今Twitterもこの辺のチェックについてはかなり厳しく行っているが、今後は情報発信者と取得者双方を守るようなプラットフォームでなくては生き残ることはできないだろう。

いかに情報を多く正しく収集できるかが肝

上で伝えた通り、SNSプラットフォームは今後情報発信者と取得者双方を守るようなプラットフォームでないと生き残ることができない。
この観点で最も可能性が高いものはクローズド、且つ多数を相手に出来るコミュニティ。
分かりやすく言えばLineのようなコミュニケーションツールだ。
Lineは世界中で使用することができ、世界各国の特定多数へ安全に配信できるプラットフォームであると感じる。
そういったモデルは長寿である。
昨年話題を集めたTelegramのICOは、その点では大いに期待が持てるプロジェクトだ。
今後は各国の非オープンな情報をいかに多く取得できるかが肝となる。
そういうことが出来る投資家が生き残っていくのだ。