最新日経記事「『ビットコイン、永遠でない』“省電力”通貨登場も」

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ビットコイン(Bitcoin)に秘められた可能性

日経新聞の記事で取り上げられた暗号資産に関するニュースを紹介します。
テーマはビットコイン(Bitcoin)の将来性についてです。
この記事を様々な角度から考察していきます。

 

ビットコイン(Bitcoin)の課題と今後

バブルにすぎないのか、それともこの上昇は本物なのか、今回は主に前者寄りの有識者の意見が掲載されています。
日経新聞では3つの課題があると解説しています。
その課題から今後の成長は難しいとの見解です。
順を追って見ていきましょう。

 

 

莫大にかかる電力消費量の問題

ここで登場する奥山氏のように、有識者の中にはビットコイン(Bitcoin)は永遠に続くことはないという意見があります。
その大きな理由として電力消費量が多いことが挙げられます。

 

「ビットコインが永遠に財産的価値を保ち、値上がりを続けるとは思わない。デジタルネットワークは日進月歩で変わる。その中で存在感と利用価値を保つのは大変だ。例えばエネルギーの主な原料が石炭から石油に代わったように、デジタルのネットワークを支える『エネルギー』といえる暗号資産にも必ず、新陳代謝が起こるはずだ」

引用元:
日本経済新聞
「ビットコイン、永遠でない」 “省電力”通貨登場も(2017年9月30日)より

 

これだけ目まぐしく情報が入ってくるITの世界においては、確かに簡単に別の通貨への移行が起こっても不思議ではありません。
その点から言えば、「ビットコイン(Bitcoin)」としての将来は意外と短いかもしれません。

 

不安定な価格変動

さらにここでは通貨としての安定性を疑問視する意見も書かれていました。
以下、抜粋です。

 

高いレバレッジを求める投資家がいることは事実で、取引所がそれに応えれば流動性は高まり、取引量が増えて収益につなげられる。だが度が過ぎれば市場が混乱しやすくなる。決済手段などの社会インフラとしてビットコインなどが成長するには、相場が一定のボラティリティーの範囲に収まる安定性が重要だ。投機筋がかき回してばかりでは将来性の芽を摘んでしまいかねない。

引用元:
日本経済新聞
「ビットコイン、永遠でない」 “省電力”通貨登場も(2017年9月30日)より

 

ここで言われているように、「通貨」として相場のボラティリティーがある程度一定でないと、社会が混乱してしまいます。
通貨本来の役割に立ち返った時、買い物時の支払いといった決済手段として安心して使用されることが求められます。
導入期には投資商品としての注目度が高く、相場が乱高下してしまうものです。

 

 

間に合っていない法整備

しかし将来を考えていく上で、決済や価値交換としての役割を果たす方法を模索しなくてはなりません。
それは法律の整備であり、行政や大手銀行などの金融関係各局の連携であります。
特に日本の場合、その国民性から考えるに、そうした安心の裏付けを求められることが想像されます。

 

課題解決で広がる未来

以上のように、今回の日経新聞の記事では多くの課題があることからビットコイン(Bitcoin)は永遠には続かないのではないかとの見解の元、書かれていました。

しかし課題が解決できれば、法定通貨に比べて暗号資産の方が優れているとも言えます。
暗号資産をとりまく環境が段階的に変化していけば、世界共通の通貨として普及していくかもしれません。

今後の動向に注目です。

 

 

written by 今井徹