【情報量日本一位】Metal(メタル）を徹底調査！送金および受け取りで取引量の5％が還元される暗号通貨！

こんにちは、コインオタクICO調査員（@_coin_otaku_）です。

コインオタクでは読者の皆さんから寄せされたご意見から、 「あのICOは今どうなっているのか？」 を、徹底調査してレポートして参ります。

私達コインオタク調査員は、プロジェクトに直接問い合わせるのはもちろん、ネットの意見や口コミからレポートを作成しております。中立な立場を保つため、双方の事実・意見をまとめています。

今回はMetal(メタル)の実態を徹底調査しレポートしたします！
本文はヘッドラインニュースの後ですので、本文から入りたい人はスクロールしてくださいね。

Metalの基本情報

Metalの上場先一覧

Metalの公式サイト、SNS一覧

Metalの特徴

法定通貨と暗号資産の橋渡しとなり、ユーザーには利用のたびに報酬を与えるというシステムの特徴

Metalにおける支払いは直ちに承認または拒否され、チェーンに決済されるまで支出可能なオフチェーンクレジットとして表示されます。Metalは、MTLを利用した送金、受け取りの両方で取引量の5%のMTLを受け取ることができます。PoPPとMetalプラットフォームを通して、暗号通貨の使用と採用を奨励し、ユーザーと商人のためのエコシステムを構築しています。

 つまり、Metalの役割は法定通貨と暗号通貨の橋渡し的存在となるということです。 

業者はMTLによる支払いで5％の支払い関連費割引を受け取ることができますが、   

多くの業者は、伝統的なクレジットカードとデビットカードの処理手数料を節約するためにMTL割引を利用することが有利であると感じ、 MTLの利用で業者が節約することによって消費者も購入において大きな割引を受けることが可能となります。

Metalの目的

Metalはユーザーの同一性を検証したのち、それを用いて証明可能な支払いプロセスを構築します。そして法定通貨を暗号資産に変えることによる報酬として誰でもMTLを得ることができます。

つまり、Metalの目的は法定通貨から暗号通貨への移動を妨げる要素を既存のクレジットカード等より良い報酬でユーザーにインセンティブを与え、暗号通貨全体の発展を目指していると言えます。

現状の問題

ビットコインはブロックチェーン技術の偽造や不正といった問題への耐性から、通貨が現行の金融システム外で存在することができることを示しました。しかし、これだけでは技術的な支払い革命を引き起こすほど強力であるとは言えません。ビットコインの当初の構想はPoWコンセンサスを介してマイナーに公正に報酬を分配することでした。

しかし、現在、 マイニングは中国に高度に集中化 されており、一元化されたマイニンググループによって 暗号資産の分配が困難 となり、一般の個人がマイニングによって儲けることはほぼ不可能となりました。 これにより、交換によって暗号通貨を購入することしかできなくなったのです。 購入の動機がなければ暗号通貨が大衆によって利用されることはより難しくなってしまいます。

Metalのソリューション

Bitcoinがリリースされてから8年経っても、暗号通貨は未だに通貨として普及していません。この理由にはいくつかの原因が挙げられます。

メタルはこれらの問題解決のために5パーセントの支払い還元によってユーザーの参加へのインセンティブを高め、ユーザー体験機会を増やそうという考えがあります。暗号通貨を利用されることが増えれば通貨としての魅力がより高まりますます暗号通貨の普及に拍車がかかると考えているわけです。

いまだに投機目的として見られることがほとんどな暗号通貨ですが、Metalはこの現状を真摯に捉え、本来の目的である通貨としての暗号通貨を普及させていこうとしています。

他のICOにはない特徴

PoPPコンセンサス

PoPPコンセンサスは現在の暗号通貨社会での問題の一つである、 通貨の構成分配を達成することができる という特徴があります。

例えば51パーセント攻撃のように一部のユーザーが悪意を持って暗号通貨の独占をしてしまうことが考えられますが、Metalの配布においては、電話番号、パスポート番号、クレジットカード情報やユーザーの顔写真の登録によってウォレットとそのユーザーを紐付けし一人のユーザーが複数のIPアドレスを持つことを防ぎ、他のユーザーに不利益を与えることを抑える役割を果たします。

確立されたネットワークガバナンス

Metalの場合、ユーザーがMetalを活用する際はPoPPコンセンサスによって身元が正確に把握されています。
またMetalは、独自のアンチマネーロンダリング（AML）および不正防止技術を使用します。

これは金融システムに組み込むや、暗号資産とブロックチェーン支払いをビジネス要件に使用する際の高いリスクのために働くことを可能にします。

Metalの類似プロジェクト

paypal

日本でも馴染みのあるpaypalは、世界で二億五千万人以上、1800万以上の店舗で利用できる決済サービスです。カードや銀行口座の登録をすればIDとパスワードだけでオンラインショッピングや、銀行口座振替を行えばお金の送金や受け取りが可能となるサービスです。paypalはユーザーへの還元がない集中型ソリューションです。

Metalの対象顧客

個人のユーザーを多く獲得することがまず必要不可欠でありますし個人のユーザーが公平にMTLを受け取れるシステムを見てもMetalの対象顧客はまず一般のユーザーであることが伺えます。また、トークンなどのキャッシュレス決済への対応インセンティブの少ない中小企業にも5%の報酬によって取り込もうとしていることが伺えます。

Metalの商品・サービス

Metal pay

Metal payはアメリカのユーザーが電話番号を利用するだけで通貨を送ったり受け取ったりすることができるサービスです。そして、金銭を送ったり受け取ったりすることによってメタルの独自トークンであるMTLが報酬としてユーザーに送られます。

また、2019年の大きなアップデートでメタルペイのユーザーは15種類の暗号資産をMetal pay内で売り買いすることが可能になりました。これはつまり、Metal payを使用するときに稼ぐMTLをどうするかについて様々な選択肢があるということです。

Metal payは現在日本では利用できません。

Metalのロードマップ

公式ロードマップは公開されていません。

Metalの運営メンバー

Marshall Hayner(CEO)

起業家および暗号通貨愛好家。ブロックチェーン技術を強く提唱している。

Glenn Marien(CTO)

一般的な暗号通貨ウィザードとフルスタックの開発者。

Ephraim Russo(製品ディレクター)

情熱的なベテランIOSエンジニア。

Metalまとめ

現在行われている既存の支払い処理体制に匹敵するデジタル支払いシステムの必要性は周知の事実であり、ブロックチェーン技術を利用することで、Metalは電子決済処理コストにおいて商人のお金を節約できますし、結果的に一般ユーザーにも直接的、間接的に還元される仕組みになっています。

一見良いプロジェクトなのですが、決済分野の暗号資産は特に競争が激しく楽観的な気持ちではいることはできないと思います。 また、公式ロードマップも存在せず、これからの動向も読みにくく、ホワイトペーパーも少し抽象的な内容となっておりました。 
決済にMetalを利用するだけで5％の還元が受けられるというのはすごく魅力的ですのでうまくユーザーを増やしていく未来を期待します。

ブロックチェーンと親和性の高い決済のプロジェクト。多くの方が決済プロジェクトの量の多さにどれでも同じと感じているかと思いますが、正直なところどれも同じです。決済サービスなので、素早く相手方に正しく資金移転ができることが重要です。どれだけ競ってもスピードやユーザビリティやインセンティブの競争になります。

結論、常に競争にさらされる為、その市場においてブロックチェーンがどれほど役に立つかが重要です。まだ始まったばかりの市場ですが、ブロックチェーンのメリットが市場で感じられれば全ての決済企業がブロックチェーンを導入するきっかけになるでしょう。

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