各金融大手による情報発信は、情報錯綜から市場混乱を招きやすい！？

暗号資産評論家の伊藤健次（@it0ken）です！

今回は、「情報収集についての注意点」についてレポートしていきます！

価値裏付けの根拠が乏しいビットコイン、情報の取捨選択を迫られる

直近のビットコイン価格は非常に不安定な価格推移をしており、多くの有識者の見解は 2018年の価格パフォーマンスは信用できるものではない と位置付けています。
有名投資家ジェイミー・ディモンやウォーレン・バフェットは、昨年のめまぐるしい投機主義の史上最高値から80％以上の価格低下を求めていました。
両者の主張は、「投資家の心を単に揺さぶっているだけ」と判断されているほどです。
Bloombergのジャーナリスト、ライオネル・ローランは、地方分権型財政がグローバル市場において社会変革を実現すると誇張した表現で世間に訴える人々に対して警鐘を鳴らしています。

「昨年の高騰市場に投資を誘発したすべてのフェイクニュースは過激かつ大衆的な想像力で長期的に市場を揺さぶっている」
引用元：No, Jamie Dimon and Warren Buffett Won’t Have the Last Laugh on Bitcoin

同氏は卑劣な業界内部関係者の一手により、2017年の年末に起きた投機的な狂気市場を指摘し、価値の裏付けが伴わないビットコイン市場に対して懐疑心を示しています。
さらに同氏は大手メディアが2017年に暗号資産を投資対象として煽りをかける中、唯一投資するリスクについて警告し続けていました。
新興市場はブーム（バブル）とバースト（崩壊）サイクルを必ず経験します。
それは文字通り、これまでに直面したあらゆる市場と一致しています。
したがって、その時の最高潮を経験した場合、必ずその直後暴落を招くことをローラン氏は主張し続けていたのです。
過去5年間でBTCは地球上で大きな変革を起こして来ました。
「雨降って地固まる」と言われるように、暗号資産市場は成長痛を経験しながら、どのような進化をしていくのか。
今後の価格推移に注目したいところです。

誰にも真実はわからない、裏に潜む投資リスクの影

金融市場が暗号資産市場に対してコメントを残すとき、必ずポジショントークが横行します。
ユーザーが一番求める内容だからです。
それに対して、情報が錯綜する場面が多々生じることは確かです。
JPモルガンのジェームズ・ダイモンＣＥＯはビットコインについて「スキャム」、「興味がない」とコメントしたことをきっかけに、批判的な立場に立たされていました。
(JPモルガンについての過去の記事はこちらから！！！)
同ＣＥＯは昨年９月にビットコインを「詐欺」と呼んでいましたが、直後その表現に対して「後悔している」と陳謝しました。
その後、「私は今後ビットコインについて言及することを控える」とコメントを残しています。

情報収集方法を多角的に行うことでリスクヘッジに繋がる

大手メディア（特に金融関連メディア）という事で情報を鵜呑みにしないようにしたいところです。
また、ブロックチェーンメディアという知名度はまだ低いですが、透明性の高いメディアは複数存在します。
ブロックチェーン技術を駆使した日本の代表的なメディアであるALISをご存知でしょうか。