9月25日に発生した暗号資産市場の大暴落で悲観する中、アメリカの投資ファンド「Morgan Creek Capital Managemen(モルガンクリーク・キャピタル・マネジメント)」のCEOは、CNBCの番組中に大暴落したことについて、「ビットコインは買い時だ」とポジティブな意見を述べました。
Amazonを例にし、「Amazonの株価は過去20年間、今年も含めた全ての年で二桁の下落を記録しているが、売り時はなかった」「ビットコインの日々の値動きは関係ない」と主張しています。
理由としては、ビットコインのドミナンスやハッシュレート、取引量、ウォレットの数などファンダメンタルズが最高値を更新し、これらの指標はビットコインが認められ価値自体が高まっているためです。
元々、ビットコインに対して肯定的な意見を述べており、ブラックスワン理論におけるリスク回避のための資金移動先の一つとして選び、価値保存手段と主張しています。
ブラックスワン理論とは、過去の経験や統計では予測できない現象のことです。株式や為替においてサブプライムローン問題のような過去の値動きから予測できない金融市場の混乱を指す意味で、ウォール街大暴落やブラックマンデー、ITバブル崩壊、リーマンショックなどが当てはまります。これらのような今後起こりうる世界恐慌に備え、その資産の逃避先にビットコインが選ばれています。

今週はビットコインの暴落があり、市場はまだ悲観相場が続いております。
個人投資家が多い市場では市場参加者が同じ情報をもとに同じ思考で取引を行う傾向が強く、需要は一方通行になりやすいです。
その点、今回ビットコインに対してポジティブな発言をした投資ファンドのCEOはプロの機関投資家であり、市場とは逆張りをするリスクを取れる投資家です。
このような投資家の発言は変動も激しく、実際の保有や行動とはリンクしないことも多いので鵜呑みは禁物です。
今後、市場が金融化することでこのような話題は増加するでしょう。
ビットコインの1日の価格の変動は関係ないという発言はまさにその通りで、大局で見る投資思考が今後市場には求められます。
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